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　　　　 “Hitachi Social Innovation is POWERING GOOD 世界を輝かせよう。” 【企業理念】 「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」 　1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業としてはじまりました。 　現在、グループ全体で従業員数約30万人、連結売上収益10兆円超までに成長しましたが、 　「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。 　これまで培ってきたインフラ技術と革新的なＩＴ技術を組み合わせエネルギー、水、気候変動、 　医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。 　Hitachi Group会社紹介動画： 　https://www.youtube.com/watch?v=wcm2DAmISr0&list=PLB8uh3iEDoy6TPRqSqwgdpAr5J5rIxWQY 【事業内容】 　OT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決するのが 　日立の「社会イノベーション事業」です。 　2022年度からスタートした3カ年の2024中期経営計画では、デジタル・グリーン・イノベーションで 　グローバルに成長する企業をめざします。 　デジタルシステム＆サービス、グリーンエナジー＆モビリティ、コネクティブインダストリーズと 　オートモーティブシステム事業(日立Astemo)の4つの領域を軸に社会イノベーション事業を推進し、 　世界の環境課題・社会課題の解決を通じてサスティナブルな社会へ貢献していきます。　 　事業戦略について： https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/company/strategy.html

京セラは創業以来持ち続けている「ものづくりに懸ける熱い思い」と「挑戦する姿勢」で、素材から部品、完成品に至るまで多角的に事業を展開し、「情報通信」「自動車関連」「環境エネルギー」「医療ヘルスケア」の4つの重点市場に注力しています。 当社の強み １．ファインセラミック技術 ファインセラミックスは京セラが創業時から手掛け、今日まで技術革新など長く研鑽を重ねてきた分野です。半導体製造装置や産業機械に組み込まれる大型のセラミック部品は、お客様から高く評価されています。また、年々小型化が進む電子部品や半導体／センサのパッケージもお客様のご要望に応じて広く製品を展開し業界をリードしています。ファインセラミックスのリーディングカンパニーとして、産業機器からエレクトロニクス、自動車、エネルギー分野まで幅広く製品を展開しています。 ２．無線通信技術 京セラグループは無線通信に関する事業を様々な形で行っています。携帯端末、Iot通信モジュール、車載用無線モジュールなどの通信機器のほか、基地局建設などのエンジニアリング事業も行っています。5Gネットワークの普及が進む中、無線通信はICT時代を支える社会インフラとして様々な新事業を生み出す基盤となっています。 ３．幅広い事業領域とグローバル展開 太陽光発電などのエネルギー関連事業やドキュメントソリューション、メディカル、機械工具、情報処理など、京セラグループは広範な領域で事業を行っています。また私たちは世界各地で生産・販売・研究開発活動を展開しており、多様なお客様を地域に関わらず広くサポートすることが出来ます。地域に根差し、同時にグローバルにお客様を支援しています。

■【東証プライム市場上場】 創業から172年の歴史を誇る重工業のリーディングカンパニー！海外売上比率が約50％を占める世界的「総合重工メーカー」。“技術”と“ものづくり”を強みに、世界トップクラスの製品多数！ ■【技術をもって社会の発展に貢献する】 IHIは1853年の創業以来、170年以上にわたり積み上げてきた「ものづくり技術への飽くなき挑戦」と、「高度なエンジニアリング力」を通して、総合重工業へと成長してきました。 「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4つの領域における事業をグローバルに展開しており、プラント、機械、設備から身近な暮らしで役立つ設備まで、多彩な製品を提供しています。そして、その製品群は陸・海・空・宇宙にまで活躍の場を広げています。 ■【Realize your dreams】 コーポレートメッセージ「Realize your dreams」は創業以来、積み上げてきた技術と人材の力によって社会の夢を実現するという、IHIの使命を表したものです。私たちは、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、世界をつなぎ、支えるための製品を届けることで、お客様や世界中の人びとの夢を実現できる存在になりたい、という想いが込められています。IHIの製品は、一般の人びとの目に触れる機会が少ないものが多いですが、産業や社会を支える重要な役割を果たしています。 ＜世界中の人々の夢を実現するグローバルな事業展開＞ ◎従業員数：連結/28,237名 ◎売上収益：連結/1兆6,268億円（2024年度） ◎売上の約50%が海外市場での売上！ ◎株式公開：国内／東証プライム市場 ＜世界をリードする製品多数！一例をご紹介します＞ ◎LNGタンク：世界シェア21% ◎吊橋（明石海峡大橋）：世界第2位3,911m ◎車両用ターボチャージャー：世界シェア20% ◎民間航空エンジン用ロングシャフト：世界シェア50%《世界No.1！！》

<Mission / Vison/ Will> 私たちPanasonic ENERGYが果たすべき「使命」、将来の「展望」、 そしてそれを実現させるために不可欠な「意志」を下記のように定義しています。 ■Our Mission 幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現 ■Our Vison 未来を変えるエナジーになる ■Our Will 人類としてやるしかない 詳細については下記動画をご参照ください https://www.youtube.com/watch?v=2-7DppOHdpQ <事業内容> 一次電池（乾電池、マイクロ電池）、車載用リチウムイオン電池、小形二次電池、蓄電システム等の開発・製造・販売 <エナジー社から皆様へメッセージ> 幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現。 これが私たちパナソニックエナジーの使命です。 あらゆるものが電気になるこれからの時代におよそ一世紀磨き抜いた 電池の化学技術、生産技術に制御やソフトフェアなどのデジタル技術を かけあわせて進化させながら、 世界中に届けようとしています 地球環境の維持は待ったなしです。 これ以上見て見ぬふりすることはできません。 社員としてではなく、人類として、やるしかない。 心からそう思える全ての人が、私たちの仲間です。 意志こそが未来を変える無限のエナジー。 あなたの意思を、ぶつけてください。

【脱炭素やライフサイエンスなどの社会のニーズに応え世界で活躍する総合エンジニアリング企業】 ======================================================= 社会の”かなえたい”を実現可能な構想として描き、 情熱と共感によって、世界中から知恵と技術を結集し、 人と地球の持続的で豊かな未来を創ります ======================================================= ■総合エンジニアリング事業 世界中で社会の発展と環境が共存する未来を創るために、お客様のプロジェクトをともに形にしています。 その対象はまさに「全部」。 プラントの設計・調達・建設を中心に、社会インフラの事業計画立案から、設計・調達・建設、運転・保守まで、一貫してプロジェクトを遂行します。これまでに60カ国以上でのプロジェクト実績があります。 現在、なんと世界の4割のLNGプラントにCHIYODAは関与しています。 また、近年は新規分野にも注力し、iPS細胞をはじめとする再生医療などのライフサイエンス、世界最大規模の電力貯蔵設備の建設や洋上風力発電事業等の再生可能エネルギー普及への寄与にも取り組んでいます。 この青い惑星を守るために、CHYODAの技術は世界中で必要とされているのです。 ■技術開発関連事業 お客様により効率の良いプラントを提供するために、様々な分野でプロセス開発に取り組んでいます。 開発されたプロセスは、技術供与を通じて世界中で広く活用されていきます。 またプロセス開発だけでなくお客様の研究開発技術を実用化していくための技術開発支援なども積極的に行っています。 LNG分野にとどまらず、千代田の技術を通して幅広い領域で社会貢献をしていくことを目指しています。 ■水素サプライチェーンの構築 究極のクリーンエネルギーである水素。 しかし水素は大量かつ安全に長距離輸送できないという課題を抱えていました。 その課題を解決したのが私たちです。 水素を低リスクで大量貯蔵・大量輸送するために当社で構築された水素サプライチェーン、その名も「SPERA水素システム」 トルエンに水素を反応させてメチルシクロヘキサン(MCH)に転換し、その状態で水素を貯蔵・輸送します。 MCHは修正液の溶剤など身近なところでも使用されている危険性の低い化学品です。 また輸送には既存の石油流通インフラの利用が可能です。 こうして当社は水素を低コスト・低リスクで大量輸送・大量貯蔵することを実現しました。 ■デジタルソリューションの提供 プラント分野にAI技術をいち早く取り入れた当社。 1980年代からプラント運転・保守の効率化を目指し、お客様にデジタルソリューションを提供しています。 長年のエンジニアリング事業で培ったノウハウとデジタル技術を融合し、お客様の生産性と安全性のさらなる向上に寄与しています。 青い空が広がるみなとみらい。世界に向けた挑戦は日々ここから生まれています。

１．企業理念 日立プラントコンストラクションは、長年のプラント建設の経験をもとに、卓越したエンジニアリングと施工技術を提供し、エネルギーの安定と社会インフラ施設を支えつづけます。 ２．経営ビジョン 私たちは、安全意識、施工技術、デジタル技術をみがき、グローバルな社会の課題にこたえるICT Construction®カンパニーになります。 ３．事業領域 日立プラントコンストラクションは、CO2を排出しないクリーンな発電設備やそのエネルギーを広く届ける変電所設備、そしてそれを使って社会を支える鉄道設備などを、エンジニアリング&コンストラクション、サービスを通して、生活に必要な社会・産業インフラをつくり、つなげてお届けしています。 ４．主要事業 　（１）エネルギー事業 施工・メンテナンス・エンジニアリング 　　・原子力・水力発電設備ならびに変電設備などの施工およびメンテナンス 　　・大型モジュールの計画・設計・据付 　　・各種プラントの設計 　　・プラント配管製造 　　・各種解析 　（２）産業プラントシステム 　　・産業・交通、化学、鉄鋼プラント等の建設・メンテナンス 　　・鉄道車両の検修施設、特殊車両の設計・製作・納入 　　・モノレールシステム機器（信号・分岐器・変電・通信等）の据付 　（３）解析ソリューション技術 　　・気流・水流・構造等の各種シミュレーション

▶エネルギー効率化を図り、ＣＯ2低減を実現できるニッチＴＯＰ企業！ 私たちは長年研究開発を行ってきた【蒸気分野】を軸に、工場全体のエネルギー効率を診断し、コンサルティングを行い、当社の製品やサービスだけに捉われずに、その工場にとって最もエネルギー効率が良く最も安全なエネルギーの使い方を提案、当社は製品・サービス・技術を融合しながらエネルギー効率化を実現＆お客様の生産効率を向上させ、大幅なコスト削減を実現するだけでなく、CO2の削減や環境保全にも貢献しています。 ▶主力製品の工場向けバルブは、国内 第１位！ 世界 第３位！！ 産業界の主たるエネルギー源である蒸気（スチーム）のスペシャリストとして、世界中のプラント（工場）を、製品とサービス・コンサルティングと両面で日夜支え続けています。 主力商品である工業用のバルブ（スチームトラップ）は、国内で圧倒的トップシェア(*1)を獲得。グローバルシェアは第3位に位置しており、蒸気のスペシャリストとして、TLVの名前は世界に知られています。（*1) QYR Machinery & Equipment Research Center Market Report2020 ▶特許件数は延べ約４９００件！！ 「新規開発製品は、世の中にない特許製品しか作らない」というこだわりを持ち、毎年多くの特許を出願。2023年現在、国内外の累計で約4900件の特許を取得しています。 当社の独自技術は世界中で高い評価を得ており、株式会社神戸製鋼所様と共同開発したスクリュ式小型蒸気発電機「Steam　Star」は、2008年日本産業技術大賞内閣総理大臣賞を受賞。翌年には日経BP技術賞大賞も受賞しました。また、蒸気式温水製造ユニット「Steam Aqua」は2019年には日本食糧新聞社の「日食優秀食品・資材・素材賞」機械部門賞を受賞。技術力で業界をリードしています。 創業以来、ユーザーの悩みごと、困りごとやお客様さえ気づいていない課題を捉えて、抽出するためにヒアリングを徹底的に行うことで、そこから世の中にない、特許を取得できる製品やサービスを生み出しつ続けています。 ▶省エネ大賞、３度受賞！ 昨今、世界中で叫ばれている地球環境への負荷低減、特に気候変動に対して、当社の製品群やサービスについては、経済産業省主催の省エネ大賞において、2009年、2019年、2021年に３度受賞しました！これからも独自の技術力で省エネに取り組み、カーボンニュートラル社会の実現に貢献します。 ・2009年度:新日本石油精製株式会社（現ENEOS 株式会社）様と共同で10万台のスチームトラップからの蒸気漏洩削減に取り組み、省エネ大賞 組織部門 資源エネルギー庁長官賞 （主催 経済産業省）を共同受賞 ・2019年度:蒸気システム総合診断CES Surveyによる省エネサービスが省エネ大賞（製品・ビジネスモデル部門）の省エネルギーセンター会長賞を受賞 ・2021年：iBPSSM.netが省エネ大賞（製品・ビジネスモデル部門）」の経済産業大臣賞（ビジネスモデル分野）を受賞

【事業概要】 （1）発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験 （2）電力に関する経済及び法律に関する研究・調査 （3）電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用 （4）その他当研究所の目的達成に必要な事項 【ミッション】 電力中央研究所は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の解決を図るべく、研究開発に取り組んでいます。昨今は脱炭素化へ向けた世界的な動きが加速していることを受け、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、脱炭素技術の開発、エネルギーの新しい利用のあり方、供給の強靭化に関わる研究等を推進し、得られた知見を社会実装することで電気事業や社会の発展に貢献することを目指しています。

【社会の発展を大規模に支える】 今、私たちが生きる現代には、さまざまな社会課題が存在します。 未来にわたって地球上で人類が暮らし、発展し続けるために、エネルギー安定供給と気候変動問題の解決はどちらも欠かせません。 J-POWERは2050年に向けてエネルギーの安定的な供給を守りながら、カーボンニュートラルに移行することで、 地球に暮らす人類文明のサステナブルな発展を実現していきます。 【事業の特徴】 ✓発電・送変電・情報通信設備を開発・建設・運用しています。 ✓国内最大級の再エネ事業者であり、火力・原子力・地熱発電にも取り組んでいます。 　また、全国を繋ぐ送電線や、情報通信設備を運用し、設立から約70年間にわたって、日本全体の電力の安定供給に貢献しています。 ✓海外電力事業は国内トップクラスの規模 【今後の展望】 J-POWER “BLUE MISSION 2050”を策定。 2050年のカーボンニュートラル実現と水素社会の実現に向け、以下の3つの取り組みを示しています。 ①CO₂フリー電源（再生可能エネルギー・原子力発電）の拡大 ②CO₂フリー水素発電などによる電源のゼロエミッション化 ③送変電技術を活かした電力ネットワークの安定化・増強 J-POWER”BLUE MISSION 2050”の詳細はこちら：https://www.jpower.co.jp/bluemission2050/ エネルギーの安定供給とカーボンニュートラルの両立のためにこれからも様々な挑戦を重ね、より良い未来を拓き続けていきます。

モノタロウは「資材調達ネットワークを変革する」ことをミッションに、様々な産業・事業の現場で必要とするありとあらゆるモノを取り扱うECサイト「monotaro.com」を運営しています。商品点数は2400万点、ご登録ユーザー数は1000万件を超え、間接資材販売のEC(電子商取引）としては日本最大規模のサービスへと成長しています。 ビジネス全体でデータサイエンス・テクノロジー活用を推進しており、検索結果やレコメンドのパーソナライズ化、配送センターでの数百台のロボット活用など、新しい切り口でチャレンジを続けています。グローバルにおいては、韓国・インドネシア・インドの3カ国でECサービスを展開し、輸出事業として、グローバル向けECサイトを運営し、約30ヶ国のお客様へ商品をお届けしており、日本発オンライン企業としてグロ―バル展開にチャレンジしています。 当社は10年以上連続で成長を続けており、そのビジネス規模の変化に対応するべく、ECだけでなく商品の調達から配送まで大局的な視点で技術的なチャレンジを続けていきます。モノタロウでは、会社とともに成長していただける仲間を募集しています。 ◆【TV CMでご存知の方が多いかもしれません】 私たちは、工場や現場で使う消耗品、工具、事務用品などの“間接資材”に特化した通販を提供しています。取扱いアイテム数は2400万点以上にのぼり、さらに70万点以上のアイテムが当日出荷可能という圧倒的な商品力、そしてそれを支える技術力の高さが、多様な業界のお客様から信頼を集めている理由です。 ◆【10兆円とも言われる市場で、IT革命を】 私たちが手がけるBtoBの資材調達・購買は、近年になってもオフラインで行なわれてきました。そのオンライン化をいち早く実現し、当社では商品を探す時間や価格交渉などのコミュニケーションコストを大幅に削減。「資材調達ネットワークを変革する」というミッションのもと、慣習やスタンダードを刷新し続けています。しかも、この領域の市場規模は10兆円と言われているにもかかわらず、マーケットシェアは約3％程度と成長の道半ば。それだけに、まだまだ成長の余地は大きく残っています。 ＜世界をリードするリテールテックカンパニーとしての実績＞ ・韓国、インドネシア、インドなどアジアの国々でも事業を展開し、スタッフ数は2000名以上。 ・世界的な間接資材販売会社であるGraingerグループの一員として、米国や欧州でも当社と同様のビジネスモデルを推進中。

■国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（JAEA）とは 原子力に関する総合的な研究・技術開発を担う国立の研究機関です。エネルギー分野の発展や環境課題解決に向けて、高レベル放射性廃棄物の地層処分や核燃料サイクルの確立といった中長期的なテーマに加え、福島第一原発事故に伴う環境回復、医療用ラジオアイソトープの製造、次世代炉やウラン蓄電池の研究開発など、社会の多様なニーズに応えるべく、社会や技術の変化に柔軟に対応しながら幅広い分野で取り組みを進めています。民間にはない大型研究施設や中性子・放射光を用いた最先端の実験装置を有し、国内外の原子力研究開発をリードする社会的公益性の高い組織です。 ■事業内容■ 原子力に関する基礎的研究、応用の研究及び核燃料サイクルを確立するための研究開発 ・東京電力福島第一原子力発電所事故の対処に係る研究開発 ・原子力安全規制行政への技術的支援及びそのための安全研究 ・原子力の安全性向上のための研究開発等及び核不拡散・核セキュリティに資する活動 ・原子力の基礎基盤研究と人材育成 ・高速炉・新型炉の研究開発 ・核燃料サイクルに係る再処理、燃料製造及び放射性廃棄物の処理処分に関する研究開発等 ・敦賀地区の原子力施設の廃止措置実証のための活動 ・産学官との連携強化と社会からの信頼確保のための活動

★『エネルギー × テクノロジー』で、社会課題を解決 ★ 「人、企業、自治体」が、いつも通りの活動をする中で、エネルギーの分散化・デジタル化を通じて、心理的、金銭的に負担なく、脱炭素の実現を目指すクライメートテックカンパニーです。 『エネルギー × テクノロジー』で、無駄のないエネルギー活用、より安い電力の提供、レジリエンスな環境構築、そして無意識な脱炭素の実現を目指し取り組んでいます。 当社が挑むのは、環境問題という大きな課題です。 新規事業やM&Aをはじめとして絶えずイノベーションを起こし、『無意識な脱炭素の実現』に本気で取り組んでいきます。 ただ、レジル1社だけでは実現は難しいでしょう。当社がこれまで積み重ねてきたノウハウやテクノロジーの強みと、様々な企業様が持つ強みを結集させて、新サービスや新たな試みを世の中に発信していきます。 私たちが生きている間は大丈夫かもしれませんが、私たちの子どもや孫の世代はどうなるでしょうか。次の世代に良い世界を残すべく、挑戦し続けます。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ▼ レジルを取り巻く事業環境とレジルの事業を分かりやすく紹介 https://newspicks.com/news/8944661/body/ ▼ 代表対談コラム 【「無意識」と「意識」が脱炭素への歩みを加速する。新しいエネルギーの姿とは】 https://wellulu.com/social-contributions/31812/ 【意識しなくても脱炭素に貢献できる社会を】 https://wellulu.com/social-contributions/28899/ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 【𝗧𝗵𝗲 𝟰 𝘃𝗮𝗹𝘂𝗲𝘀】 ◆最善を追求する -𝗣𝘂𝗿𝘀𝘂𝗲 𝘁𝗵𝗲 "𝘄𝗵𝘆".- 物事の本質とは何か、を理解するために。 表面だけに捉われず、深掘りすることをやめない。 ◆型を打ち破る -𝗖𝗵𝗮𝗹𝗹𝗲𝗻𝗴𝗲 𝘁𝗵𝗲 𝘀𝘁𝗮𝘁𝘂𝘀 𝗾𝘂𝗼.- 常に全員が最高のパフォーマンスを発揮し、 いつしか「新たな常識」を生み出す。 ◆自ら踏み出す -𝗕𝗲 𝗮 𝘀𝗲𝗹𝗳-𝘀𝘁𝗮𝗿𝘁𝗲𝗿.- Willを表明することが、仲間たちの共鳴を呼び、瞬く間にCanになる。 ◆テクノロジーを考え抜く -𝗗𝗮𝗿𝗲 𝘁𝗼 𝗲𝘅𝗽𝗹𝗼𝗿𝗲 𝘁𝗲𝗰𝗵𝗻𝗼𝗹𝗼𝗴𝘆'𝘀 𝗽𝗼𝘀𝘀𝗶𝗯𝗶𝗹𝗶𝘁𝗶𝗲𝘀.- 今日よりも少しだけ便利な明日のために。

　人口減少や少子高齢化といった社会の大きな変化を見据え「究極の安全」や「お客さまや地域の皆さまからの信頼」を基盤に、「鉄道を起点としたサービスの提供」から「ヒトを起点とした価値・サービスの創造」へビジネスストーリーを転換し、すべての“ヒト”の心豊かな生活の実現に向け取り組んでいます。 　また、2025年7月に新しいグループ経営ビジョン「勇翔2034」を発表しました。鉄道を中心としたモビリティ事業と、まちづくりなどを担う生活ソリューション事業の二軸経営の強みを生かし、社員一人ひとりが主役となって、これまでの「当たり前」を超える挑戦を続けていきます。 　 　JR東日本には、多様な仕事内容・事業領域があります。ぜひ、気になる分野の募集に「興味あり」を押してみてください！ 【JR東日本　新卒採用情報】https://recruit.jreast.co.jp/

【企業理念：Coprorate Policy】 「世界とともにある企業」　「社会から必要とされる企業」 矢崎グループは、世界トップシェアである自動車用ワイヤーハーネスをはじめとする多彩な自動車部品を開発する創業約80年のグローバル企業です。 「世界とともにある企業」「社会から必要とされる企業」という社是のもとグローバル展開に注力し、売上高約2兆円を超える規模に成長することができました。 現在、自動車業界には「CASE」「MaaS」という新潮流が発生し、これまでの「自動車」の概念から大きく変化しております。 その中で矢崎グループとしては、地上の移動体のみでなく、航空宇宙領域の移動体に対する技術/製品供給を開始するなど、技術革新が必須となっております。 さらには、既存事業にて蓄積された商用車データを活かして、新規事業である「ビッグデータ事業」へも大規模投資を行っています。 このような背景から、中長期な事業成長のため優秀な人材を大歓迎しております。 ★矢崎グループが取り組む新規事業★ https://www.youtube.com/watch?v=Kdcb45AF_PA https://www.yazaki-group.com/mobility/ 【会社概要：Coprorate Information】 ■資本金：31億9150万円 ■従業員数　合計 230,492人 国内　17,628人 海外　212,864人 ■法人数　合計140法人 国内　45法人 海外　95法人 【事業概要：Business Information】 ■自動車機器事業 ワイヤーハーネス（自動車用組電線）や計器類を中心に、トータルサプライヤーとしてカー・エレクトロニクスを支えるさまざまな製品を提供しています。 特にワイヤーハーネス部門では、国内外の自動車メーカーに広く採用され、世界トップクラスの生産と供給を行っています。 商品群：ワイヤーハーネス / メーター / 自動車部品 / 充電コネクタ / モビリティビッグデータソリューションサービス ■生活環境機器事業 スや電気、太陽熱など、生活の基盤となるエネルギーの供給や活用を支える製品を数多く開発し、提供しています。 送電ケーブルやガス・セキュリティシステム、空調機器、ソーラーシステムなどの製品を通して、人々の安全で快適な暮らしを支えています。 事業群：電線事業 / ガス機器事業 / 環境システム事業 / 計装事業 ■地域密着事業（介護/農業/環境リサイクル/森林づくり） 製造業の国内空洞化に対応し、次世代に向けた新規事業の開拓に取り組んでいます。環境負荷の低減や地域社会への貢献を基本方針に、介護・保健、環境・リサイクル、農業の各事業で拡大と成長を図っています。 事業群：環境・リサイクル事業 / 介護事業 / 農業事業　/　森林づくり

当社の主たる事業は、FPSOをはじめとする浮体式海洋石油生産設備の設計・建造・据付、販売、リースおよびオペレーションサービスです。 ◆FPSO (Floating Production, Storage and Offloading system: 浮体式海洋石油生産貯蔵積出設備） 海底に眠る石油を取り出し、その石油と一緒に産出される水やガス、不純物を分離して製品となる原油を生産し、生産した原油を設備内のタンクに貯蔵して、輸送タンカーへの積出を行う設備です。陸地から離れた油田や大水深に位置する油田の開発が可能であるというメリットからさまざまな海域で使用されており、浮体式の海洋石油生産設備全体の約50%を占めています。現在、世界で約200基のFPSOが稼動しているほか、今後更に需要が見込まれるなど、安定的な成長が期待できる事業です。 ◆オペレーション&メンテナンス 当社はFPSOの設計・建造に留まらず、オペレーション&メンテナンスサービス、即ち安全に「石油とガスを生産するというサービス」を顧客に提供することもコアビジネスとしております。 近年、FPSOのオペレーション期間は20年間以上にも及びます。複雑で大規模な設備を長年操業し続ける上ではさまざまな障害を避けて通ることはできません。 我々には顧客に対して24時間365日安定して石油を生産するという責任があり、一時も生産を止めることはできないため、障害に対する即時対応を求められます。 油田の性状が変化しても、顧客の期待を超えるレベルで「石油とガスを生産するというサービス」を提供し続けるためには、FPSOのメンテナンスや、大規模な修復・改良を行う必要があります。 また、生産を止めずに洋上で修理をするとなれば、陸上と比較して、難易度・コストともに跳ね上がります。 様々な制約条件の中で決断を迫られることには、大変な苦労を伴いますが、直面したトラブルを解決する度に蓄積される貴重な経験やデータは我々の設計・建造領域にフィードバックされ、それらを活かして技術力を向上させることにより、当社の競争力はさらに強化されていきます。

コスモといえば、“石油”だけだと思っていませんか？ 私たちは、日本のエネルギーインフラを支える石油の安定供給を使命としながら、 安心を届け、暮らしを支える存在であり続けています。 その一方で、次世代の挑戦も進行中。 例えば、捨てられていた食用油からつくる持続可能な航空燃料「SAF」を日本で初めて量産化し、 空のエネルギーの新時代を切り拓いています。 「Oil & New」──石油で培った強みを土台に、新しいエネルギーへ。 社会を支える責任と未来を切り拓く挑戦、その両方を実現するのがコスモエネルギーホールディングスです。 ━━━━━━━━━━━━━ ■事業概要 ━━━━━━━━━━━━━ コスモエネルギーグループは、日々の生活に欠かすことのできないエネルギーを、安全かつ安定的に供給することを使命としています。 その事業領域は、石油開発から、石油製品の精製・販売、石油化学、そして再生可能エネルギーまで多岐にわたります。 【１】石油開発事業 ┗アラブ首長国連邦（UAE）アブダビ首長国、カタール国において、原油の自主開発・生産を行っています。 　半世紀にわたる原油開発の実績に加えて、長年の文化交流を通じて築き上げてきた中東産油国との信頼関係を基盤として、既存権益鉱区での安全・安定操業を進めています。 【２】石油事業 ┗コスモエネルギーグループの中核会社であるコスモ石油にて主に原油の調達から石油製品の製造・物流・輸出入を行っています。 　同じく中核会社であるコスモ石油マーケティングでは、石油製品を含めたグループ商品を法人・個人のお客様に販売しています。 【３】石油化学事業 ┗石油化学事業は、グループ会社である丸善石油化学にて、 　石油化学コンビナートにおけるエチレンセンターとして安定的に石油化学製品を供給しています。 　機能化学品分野では半導体レジスト用ポリマーにおいて世界トップクラスのシェアを誇り、化成品分野では環境に配慮した製品に使用されるグローバルニッチな製品を保有しています。 【４】再生可能エネルギー事業 ┗グループ企業であるコスモエコパワーが日本発の風力専業事業会社として1997年に創業して以来、 　風力発電のサイト開発から発電所の設計・建設、操業、メンテナンスまで一貫して実施できる体制を構築しています。 　また、グリーン電力サプライチェーンの強化を図り、蓄電システムの導入によりお客様へ電力を安定してお届けしております。 　その他にもSAFや水素など、様々な未来のエネルギーへ挑戦をしております。 コスモエネルギーグループの詳細はこちら！ https://recruit.cosmo-energy.co.jp/about/ ━━━━━━━━━━━━━ ■エネルギーが担っていく「社会的使命」を知り 　コスモが描く未来図を覗いてみよう！ ━━━━━━━━━━━━━ 石油の大きな2つの役割など、未来図をぜひ覗いてみてください！ https://recruit.cosmo-energy.co.jp/energy-world/ ━━━━━━━━━━━━━ ■からあげの油で空を飛ぶ!? ━━━━━━━━━━━━━ 「SAF」って何？小学生がインタビューをしてくれました！ https://www.cosmo-energy.co.jp/ja/lp/saf/newspaper/20250716-01.html SAFが生まれる仕組みや、SAFのなぜ？の解説記事はこちらから https://www.cosmo-energy.co.jp/ja/lp/saf/about.html みんなの空に、新エネルギーを。 30秒で視聴可能なテレビCMもぜひご覧ください！ https://www.cosmo-energy.co.jp/ja/company/entertainment/tvcm.html

------------------<INPEXの使命>------------------------ 　私たちINPEXは、日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきました。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責任を果たしていきます。さらに昨今の気候変動問題や低炭素化に対応し、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けて、CCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みをより加速させていきます。 ------------------<ネットゼロカーボン社会に向けた取り組み>------------------------ INPEXでは2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けて、2025年2月に新たにINPEX Vision 2035 「責任あるエネルギー・トランジション」の実現を策定し、より低炭素なエネルギーの安定的な供給と、持続可能で地球環境に配慮した「責任あるエネルギー・トランジション」のため、以下の3つの成長軸を掲げています。 1. 天然ガス／LNG事業の拡大 2. CCS／水素をコア技術とした低炭素ソリューションの提供 3. INPEX「ならでは」の強みを活かしたエネルギー・資源分野での新たな挑戦 エネルギーの安定供給においては、石油・天然ガスの上流事業を基盤事業として、天然ガスシフトを進めて国内外におけるグローバルガスバリューチェーンの拡大、さらにはCCSを通じた国内外でのクリーン水素/アンモニア供給の事業化などを推進していきます。 詳細はこちら　https://www.inpex.com/assets/documents/company/inpex_vision_2035.pdf ------------------<技術力の強化>------------------------ 【石油・天然ガス開発の技術を活かす】 今までの石油・天然ガスの探鉱・開発事業で培われたコア技術をさらに得意技術に育てていきます。そして既存事業で現在直面している技術課題や、未来の多様化するエネルギー社会を見据えた新技術分野にチャレンジする事で、総合的な技術力の強化を図っていきます。そこには機械工学・電気工学・化学工学など様々な理学・工学バックグランドを持った社内外の技術者と協働してプロジェクトを進めていく必要があります。 開発計画段階では、生産施設の概念検討・設計、基本設計において設計方針を定め、安全面に配慮しながら最適な施設の設計作業を実施・管理します。開発段階では、EPCコントラクターに外注し、詳細設計・調達・建設の各業務について、作業内容の確認やスケジュール管理などを行いながらプラントを建設します。石油・天然ガスは、砂漠や大水深地域で発見されるケースも多く、その性状も各々で異なるため、地域環境や石油・天然ガスの性状に合わせた生産施設を設計・建設していきます。また今後は地熱や洋上風力など再エネ事業に必要な施設や気候変動に対応した施設の設計や建設も行っていく予定です。 生産段階では、安全な操業に加えて稼動率向上（故障の最小化）・設備寿命の延長のための保守作業を行います。また、必要に応じて既存生産施設の増強・改造を計画・実行します。最終的には生産の終了した生産設備の撤去を行います。 さらに、今後はCO2EORによる回収率向上などの技術をコア技術に、また洋上風力発電などの再生可能エネルギーやCCS、CCUSも新たな課題とし、コア技術にすべく取り組んでいきます。 EOR（Enhanced Oil Recovery）：原油増進回収法 CCS（Carbon Dioxide Capture and Storage）：二酸化炭素の分離回収・貯留 CCUS（Carbon Dioxide Capture, Utilization and Storage）：二酸化炭素の分離回収・利用・貯留 【クリーンエネルギー技術の開発と高度化への取り組み】 INPEXでは「長期戦略と中期経営計画（INPEX Vision@2022）」に基づき、技術分野の基盤整備として技術研究所内にクリーンエネルギー技術の開発・高度化に関わるネットワーク拠点として「INPEX Research Hub for Energy Transformation」、通常I-RHEX（アイレックス）を発足しました。 I-RHEXでは、石油・天然ガス開発技術のクリーンエネルギー技術（CCUSや低コスト水素製造、二酸化炭素の回収・利用など）への応用や先進技術の研究・開発を行います。INPEXの技術や人材を活用することに加え、広く企業・大学・研究機関等との連携や協働を通じて広く社会のEX（Energy Transformation）に貢献できる拠点となることを目指しています。 紹介記事はこちら　 https://rikejocafe.jp/blog/inpex/795 https://rikejocafe.jp/blog/inpex/804

東京貿易グループは、東京貿易ホールディングス株式会社のもとに、多様な特色を持つ国内外の事業会社が集結した独立系の企業グループです。 設立後、１９６０年代まで現在の４つのセグメントの礎が築かれました。 １９４７年　創業者・松宮康夫、株式会社東京貿易商会を設立 １９５１年　食糧庁の外国産輸入食料指定商社となる １９５３年　中国との戦後初のバーター取引に成功し、トマス方式を生み出す １９５４年　八幡製鉄の指定業者となる １９５５年　米国チクサンジョイント、ローディングアームの総代理権を取得して機械輸入取引を開始 １９５７年　東京貿易株式会社に社名変更 １９６０年代　・インド・ゴア・ティンブロ社鉄鉱石の日本総代理権を取得 　　　　　　　・豪州B.H.P社マンガン鉱石総代理権を取得 　　　　　　　・ソ連（現・ロシア）政府がモスクワ事務所を日本商社第一号として正式認可 　　　　　　　・厚木工場完成、計測・デザイン機器メーカー分野へ進出 １９７０年代から１９９０年代は海外グループ会社設立を積極的に行い、２０００年以降東京貿易グループ連邦経営」に移行し、東京貿易ホールディングス株式会社に社名変更しました。 そして、第３創業期に入り、グループの一体感を醸成する「全員経営の精神」をコアバリューとして、共通の価値観を掲げ、各社が自律的に事業を展開する一方で、グループの総合力を結集させた経営を進めています。 ４つのセグメントについて紹介します。(★は新卒配属先予定の会社となります） ■エネルギーインフラ 　カーボンニュートラル社会の実現に向けて、移行期のLNG、また次世代エネルギーであるアンモニア・水素、CCUSのサプライチェーンを支え、安全かつ安定したエネルギー供給に向け、機器・システム・ソリューションを提供。 【国内グループ会社】 TBグローバルテクノロジーズ株式会社★ 東京貿易メカニクス株式会社★ ■イメージソリューション 画像認識やAIソリューション技術の開発・改善に注力し、差別化、活用することで、新たな価値を生み出し、安全性、効率性、そして利便性の向上を通じて、社会のさまざまな分野に展開し、発展に貢献 【国内グループ会社】 株式会社ティービーアイ★ ■スマートマニュファクチャリング モノづくり・オペレーション高度化を実現するソリューションを、モノづくりのエンジニアリングチェーン・サプライチェーンで提供し、テクノロジーで人口減少やカーボンニュートラルなどの社会課題の解決に貢献 【国内グループ会社】 東京テクノシステム株式会社★ 【海外グループ会社】 東京貿易技研（広州）有限公司 TOKYO BOEKI NORTH AMERICA, INC. TBTS (THAILAND) CO.,LTD. TOKYO BOEKI TECHNO-SYSTEM DE MEXICO, S.A. DE C.V ■マテリアルサプライ モノづくりを支える差別化された商材・サービスを拡大しつつターゲット市場のサプライチェーンにおいて幅広く供給し、世界を舞台に事業拡大することを視野に入れ、製造業の課題解決と発展に貢献 【国内グループ会社】 東京貿易マテリアル株式会社★ TB播州電装株式会社 日本アドバンスロール株式会社★ 【海外グループ会社】 東京貿易（中国）有限公司 PT. BANSHU ELECTRIC INDONESIA 済南魯東耐火材料有限公司（持分法適用関連会社）

Social Value Producer with Digital ## 製鉄はもちろんのこと、自動車、電力、食品、住宅設備機器、流通まで。 ## デジタルの力で社会の未来を描き、中部圏の発展に貢献する「プロデューサー」へ。 《中部地区の活性化に貢献する、地域密着SIer》 日本製鉄名古屋製鉄所で培った実績に基づき、名古屋製鉄所だけでなく、中部圏の企業様向けのシステム開発・運用・保守サービスまで一貫して提供しています。大規模な設備管理や生産品目、グローバルなシステム化など、当社は複雑かつ多岐にわたる生産工場のシステムインテグレーションに携わった実績があります。高度なシステム管理能力と、それぞれ異なる生産現場に柔軟に対応する提案力で、あらゆる顧客の高度なニーズに対応しています。お客様を知り尽くし、お客様も気づかない本質を見抜く。事業領域は、鉄鋼・自動車など製造業、流通業、社会インフラなど幅広い業界向けにソリューションを提供し、中部地区の産業・暮らしを支えています。 ≪当社の使命≫ 総合的なノウハウと最先端技術で中部地区を元気に。 当社は、世界トップクラスの鉄鋼メーカー、日本製鉄から誕生した、日鉄ソリューションズグループの一員です。鉄づくりで培った総合的なノウハウと最先端のハードウェア・ソフトウェアを活用したシステム技術を活かして、製造業をはじめとした中部圏の多くの企業の問題解決につながるソリューションを提供しています。北海道から九州まで全国に広がるグループネットワークを活用できるのも当社の強み。国内有数の製造業の一大集積地である中部エリアに密着し、他社との価格競争ではなく、お客様企業に深く入り込み、当社だからこその価値を提供しています。ITで企業競争力を高め、中部を元気にすることが私たちの使命だと思っています。 ≪ソリューション≫ ■最適化 「“最適化”といえば、日鉄ソリューションズ中部」。あるお客様からいただいた言葉です。私たちはシステム開発はもちろんのこと、長期にわたって保守や運用業務に携わり、製鉄・自動車・インフラなどあらゆる企業の業務に精通してきました。 この経験とデータサイエンスやAIの知見を組み合わせることで、時にはお客様でさえ気づかなかった「最適」を提案してきました。さらに、高い技術力と深い業務理解で迅速かつ的確なPoCを実施。提案を着実に価値ある仕組みとして実現する力でお客様からの信頼を得ています。 ■アジャイル 私たちは大企業の基幹システムを多数手がけてきました。アジャイル開発とはかけ離れているとイメージされがちですが、私たちは大規模なシステム開発においてもアジャイルの手法を取り入れ始めています。 お客様のビジネスのスピードも内容も変化していく中、従来の方法だけにこだわらず、必要な機能を必要な時に、俊敏に開発して届け、必要に応じて拡張・改善していく開発にも取り組んでいます。 ■デジタルツイン あらゆるデータを基にコンピュータ上に現実に近い環境を再現するデジタルツイン技術を製鉄所の倉庫作業の効率化に活用しています。 コンピュータ上に3Dで再現した倉庫内の製品へ出荷日時等を付与する事で様々な角度から倉庫内を俯瞰出来るだけでなく出荷タイミング等を加味した効率の良い置場決定が可能となっています。 *-*-*-*みなさんにはこんな仕事をしていただきます！*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*- ＜業務ソリューション＞ 業務アプリケーションによるビジネスプロセスの改善・提案 ＜基盤ソリューション＞ オープン系システム基盤の設計・構築 ＜ビジネスサービス＞ 信頼性の高い、システム構築・運用・保守の提供 ＜製鉄業システム＞ 原料～製造～出荷を含めた「一貫したシステム」の構築・運用 これらの提案から設計、開発、運用をお任せしていきます。 *-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*- 会社基本情報 ≪設立≫ 1995年12月18日 ≪資本金≫ 6000万円(日鉄ソリューションズ株式会社100％出資） ≪売上高≫ 95.1億円（2025年3月） ≪代表者≫ 代表取締役社長　岡崎　巧 ≪事業所≫ 本社：名古屋市西区牛島町6-1　名古屋ルーセントタワー18階 東海事業所：愛知県東海市東海町4丁目70番地の1　日本製鉄名古屋製鉄所　多目的センター内 ≪グループ企業≫ ＜日鉄ソリューションズグループ＞ 日鉄ソリューションズグループのネットワークを活かすことで、 広く全国のお客様へソリューションを提供しています。 【国内】 日鉄ソリューションズ株式会社 日鉄ソリューションズ北海道株式会社 日鉄ソリューションズ東日本株式会社 日鉄ソリューションズ関西株式会社 日鉄ソリューションズ九州株式会社 株式会社OSPソリューションズ インフォコム株式会社 日鉄ソリューションズサービスアンドテクノロジー株式会社 株式会社ネットワークバリューコンポネンツ NSフィナンシャルマネジメントコンサルティング株式会社 株式会社金融エンジニアリング・グループ 株式会社Act. エヌシーアイ総合システム株式会社（合弁会社） 日鉄日立システムソリューションズ株式会社（合弁会社） 【海外】 日鉄軟件（上海）有限公司 NS Solutions Asia Pacific Pte.Ltd. Thai NS Solutions Co., Ltd. PT. NSSOL SYSTEMS INDONESIA PT. WCS ABYAKTA NAWASENA NS Solutions USA Corporation OPEN SYSTEM’S PRODUCTION,2 INC. NS Solutions IT Consulting Europe Ltd.

【事業】 「電気事業、熱供給事業、ガス供給事業、電気通信事業など」 電気の安定供給という重要な使命のもと、北陸地域のお客さまの生活や産業を、電気で支えています。 北陸地域に根ざした企業として、地域活性化の支援や社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。また働き方改革・ダイバーシティにも積極的に取り組んでいます！ 【ミッション】 　「エネルギーを安定的にお届けし北陸地域の 生活や産業の発展に寄与する」 　生活に欠かせない「電力」で、北陸の毎日を支えています。

「未来都市OSAKAをつくろう。」 ～　「走り続ける、変わり続ける。」　交通を核にした生活まちづくり企業へ　～ ーーー 公営最初の路面電車を1903年に開業して以来、大阪の移動の足として市民・お客さまに支えられ発展してきた大阪市営地下鉄は、2018年4月1日、公営地下鉄としては全国で初めて株式会社化（民営化）を実施し、大阪市高速電気軌道(株)（Osaka Metro）として新たなスタートを切りました。 鉄道における最高の安全・安心を追求しつづけることはもちろんのこと、あらゆる場面で、この安全の精神を欠かすことなく追求しつづけます。 そして、「ひとにやさしい交通機関」の精神のもと、誠実に、真摯に仕事に取り組んできたこのマインドを受け継ぐとともに、チャレンジ精神をもって「交通を核にした生活まちづくり企業」へ変革していきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■事業概要 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 大阪市高速電気軌道株式会社（Osaka Metro）は、大阪市域を中心に公共交通インフラを運営する企業です。 単なる交通事業にとどまらず、交通ネットワークを起点とした多角的な事業展開により、大阪の街の発展に貢献しています。主要な事業は以下の通りです。 （１）交通事業本部 ・交通事業 　安全・安心な鉄道の運営・管理、駅施設のアップデートなどで交通課題を解消し、交通の更なる利便性を引き出すとともに、オンデマンドバス等のモビリティの拡充や自動運転技術の推進によって交通サービスを進化させ、「交通の大変革」に取り組んでいます。また、国内外からの誘客に向けたプロモーションなども実施しています。 （２）マーケティング事業本部・生活支援サービス事業本部 ・飲食事業 新なにわ大食堂や、Orchid time by Osaka Metroなど、駅ナカ・駅近のレストランやカフェのほか、スイーツや和菓子などの飲食事業を展開します。 ・生活支援サービス事業 交通事業でのお客さまとの接点を最大限活用し、ヘルスケア事業やスペースシェア事業、学童保育などの生活支援サービスを展開することで、沿線価値の向上を図ります。 （３）都市開発事業本部 　大阪の成長・活性化に最大限貢献するとともに、非交通事業の成長による事業基盤の強化を図ります。マンションブランド「Metrosa」や、「Metrise Tower大阪上本町」、「Metrise森ノ宮中央」などの分譲マンションを展開しています。今後、保有不動産のみならず、必要に応じて、外部アセットの購入による沿線開発も行います。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■Osaka Metroを象徴する３つの強み ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【１】 **スケールと安定性** 大阪中心部に広がる交通網を持ち、駅開発や沿線商業施設による都市価値向上にも注力しています。 安定した事業運営と、未来への大胆な挑戦を両立させています。 【２】 **技術を通じて未来を創る挑戦** AI・IoT・自動運転など最先端技術による次世代交通インフラに携われます。日々の運行・保守の現場でも、IT活用や設備管理の革新を推進中です。 【３】 **インフラを核にした街づくり** 駅空間の再構築や都市開発プロジェクトに参加でき、交通を起点に大阪の未来をデザインするダイナミックな仕事が可能です。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■私たちが目指す未来：ミッション・ビジョン ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ Osaka Metro Groupは「交通の革新」と「交通とサービスの融合」により、これまでにない価値を創造し、大阪を格段に便利で快適なまちにしていく 都市型MaaS構想「e METRO」を進めています。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■2035年に向けての挑戦！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 都市型MaaS構想「e METRO」で生活まちづくり企業への変革にチャレンジ！！ ーーーOsaka Metro Group が目指す姿（2035年の全体像）ーーー 当社グループでは、2035年の大阪として、現在予想されている様々な社会課題を乗り越えて、 国際都市として世界中の人々が集い、競争力のあるアジアの玄関口として大きく進化している姿を想定しています。 その実現に向け、当社グループは、交通サービスと様々な日常の生活サービスが完全に融合し、 必要なサービスが迅速且つ一体的に提供され、現在では考えられないほど便利で多様なライフスタイルが実現している世界を目指しています。 そのために、2035年に向けた「5つの達成目標」を掲げて時代の進化を先導し、多くの協業パートナーと共に大阪の発展に貢献します。 １、日々の運行を支える日常業務と徹底した合理化・効率化 ２、世界に誇る地下空間 ３、圧倒的に便利な交通インフラ ４、交通を核にした地域開発 ５、交通と日常生活サービスとの完全融合 詳細はこちら！ https://www.osakametro.co.jp/page/mezasusugata2035.php ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■私たちの挑戦：未来を創る事業フィールド ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 今後、さらに増加すると見込まれる海外からのお客様に向けた対応として、 多言語対応やキャッシュレス化、シームレスな移動体験を実現するためのデジタル技術開発は喫緊の課題です。 また、車両の老朽化対策、電力システムの効率化、安全性を高めるためのAI見守りシステム導入、自動運転技術開発など、技術的な課題は山積しています。 さらには、地下鉄だけに留まらず、オンデマンドバスや空飛ぶクルマの事業化など、今までにない交通をさらに進化させる取り組みを推し進めることによって、安全・安心で快適・便利な「誰にとっても使いやすい交通機関の確立」を目指しています。 これらの課題解決さらには交通の進化を実現するためには、あなたの専門性が必要不可欠です。 例えば、機械工学の知識で次世代車両の開発・メンテナンスに携わったり、 電気電子工学の知見で駅設備や電力供給の最適化を図ったりと、あなたの研究テーマと直結する挑戦が待っています。

■パーパス － 存在意義・志 － 　技術力と探求心でエネルギーに新常識を 　------------------------------------------------------------------------- 　『3分でわかる！NTTアノードエナジー会社紹介』 　 https://youtu.be/emEzpz6mxaY 　------------------------------------------------------------------------- ■ミッション 私たちのミッションは大きくふたつあります。 ひとつは、企業活動や地域の生活をエネルギー流通の仕組みから変え、未来にふさわしいカタチにアップデートする仕事。 そして、もうひとつは、私たちの生活になくてはならない情報通信サービスが常につながっている“当たり前”を維持し、支えていく仕事です。 ≪ 企業を、地域を、エネルギーから変えていく。≫ 近年の気候変動について、危機感を覚えている人は多いと思います。 ただ、誰かが動かなければ、何も変わりません。 私たちは、エネルギー流通の新たな仕組み創りに取り組むことで、カーボンニュートラルを叶え、これからの日本の産業や経済の仕組み、そして私たちの生活に直結する社会課題を本気で解決していきたいと考えています。 ≪ 何があっても通信を止めない。≫ 私たちの生活になくてはならない「情報通信サービス」。 その重要な社会インフラも電気なくしては成り立ちません。 もし情報通信サービスが止まれば、携帯電話やインターネット、データセンター、電子決済、ATMなどが使えなくなり、私たちの日常も止まってしまいます。 そうさせないために、私たちはエネルギーの面から通信インフラを支え、守り抜きます。①「企業を、地域を、エネルギーから変えていく。」 ■事業内容 ◆エネルギ流通ビジネス NTTアノードエナジーは、エネルギーを創り、蓄え、調整し、届け、使う、までを一気通貫で担うことで、新たな「エネルギー流通」の仕組み創りに挑戦しています。 NTTグループの技術や資産を組み合わせることで、より安定的でより効率的なエネルギー利用を実現し、私たちの生活やこれからの日本の産業・経済の仕組みに直結する社会課題を解決します。 ＜グリーン発電＞【創り】 太陽光、風力、地熱、バイオマスなど、再生可能エネルギー発電所の開発・運営を地域と共生しながら着実に実施することで、NTTグループのカーボンニュートラルはもとより、脱炭素社会の実現に向けた効率的な発電事業の推進を担います。 ＜アグリゲーション＞【蓄え・調整】 再生可能エネルギーの普及・拡大にともない生じる課題を、需給バランスを調整する蓄電池やEMS（エネルギーマネジメントシステム）により解決。 企業や自治体等のお客さまはもちろん、日本全体のカーボンニュートラルに貢献します。 ＜電力小売＞【届け、使う】 企業や自治体などのニーズに合わせて、様々なパートナーとも連携し、最適なソリューションで再生可能エネルギーを持続的にお届けしていきます。 ＜エンジニアリングソリューション＞【ベーススキル】 約１４０年にわたり、通信設備用電力システムの構築・保守運用で蓄積した技術力とノウハウを活かし、再生可能エネルギーや蓄電池、データセンターを中心としたエンジニアリングソリューションを展開しています。 ◆通信インフラ 電力システム構築・保守 NTTアノードエナジーでは全国に約7,300棟ある通信ビルに二重三重のバックアップを備えた電力システムを構築し、24時間365日、一元的に監視を行いながら運用しています。 約140年にわたり培い磨き続けてきた、構築から保守までの設備マネジメントの技術力が、私たちの 「通信を守る」という使命を支えています。

東北の繁栄なくして当社の発展なし── この地に住む誰もが、昨日と同じように笑い合い、明日も、明後日も幸せな普通を過ごせるように。 東北・新潟の未来を創る、エネルギーの未来に挑む。 1951年創業者内ヶ崎贇五郎は、敗戦からの復興期にあたり、 「日本の再建は東北から、東北の開発は電力から」をモットーに経営を進める考えを明らかにしました。 以来当社では、このモットーを「東北の繁栄なくして当社の発展なし」という表現に転じ、 およそ70年にわたりこれを基本的な考え方として事業を営んできました。 東日本大震災という未曽有の困難を乗り越えた経験は、 社員一人ひとりのDNAに「人々の当たり前の日常を守り抜く」という強い意志を刻み込みました。 一方で，現在のエネルギー業界における事業環境は、 カーボンニュートラルへの挑戦、デジタル技術の高度化、そして世界情勢の不安定化など、これまでにない規模とスピードで変化しています。 さらに、私たちの事業基盤である「東北・新潟」は、 多発する自然災害や高齢化社会の急速な進展といった課題にも直面しています。 エネルギーのプロフェッショナルとして、こうした状況に対してどう向き合い、 ビジネスチャンスを創り出していくことができるか。 東北電力は極めて困難な課題に強い決意を持って挑戦しています。 ━━━━━━━━━━━━━ ■ 事業概要 ━━━━━━━━━━━━━ 東北電力グループは、電気・エネルギーを中心とした5つの領域と11の事業区分で事業を展開し、スマート社会の実現に貢献していきます。 【１】発電・卸 （１）火力発電事業 ┗先端技術を駆使しながら、環境負荷を抑えた低廉で良質な電気を供給します。 　燃料調達・発電・卸売を最適化することで電気の価値を最大化します。 （２）原子力発電事業 ┗安全確保を最優先に、地域の皆さまのご理解のもと、原子力発電を最大限活用し、電力の安定供給やカーボンニュートラルに貢献します。 【２】グリーンビジネス （１）再生可能エネルギー発電事業 ┗地域との共生を意識した新規開発を進め、既存発電所の持続的活用を図ります。風力のメンテナンスなど事業の拡大に取り組みます。 （２）次世代エネルギーサービス事業 ┗分散型エネルギーリソースを最大限活用するサービスをご提供します。 （３）グリーンエネルギーサービス事業 ┗再生可能エネルギーを切り口に、多様化するニーズにお応えするソリューションをご提供します。 【３】エネルギー・ソリューションサービス （１）電力小売事業 ┗お客さまのニーズにより沿った料金プランをご提供します。 （２）ソリューションサービス事業 ┗快適・安全・安心な暮らしを実現するサービスをご提供します。 　エネルギーに限らず、ビジネスの課題解決を支援するソリューションサービスをご提案します。 【４】送配電 （１）送配電事業 ┗先端技術を駆使して効率化・高度化を進めながら、電力の安定供給を確保します。（送配電会社の東北電力ネットワークが担う） 他事業詳細はこちらをご覧ください。 https://www.tohoku-epco.co.jp/comp/business/ ━━━━━━━━━━━━━ ■ 「一刻も早く、電気をお届けしたい」使命感から、全力を尽くした社員たち ━━━━━━━━━━━━━ 動画：「とどける」https://www.youtube.com/watch?v=Vs0D1cCDy8k 2011年3月11日午後2時46分、東日本大震災が発生。マグニチュード9.0の巨大地震と大津波という未曾有の災害が東北地方を襲いました。 大震災では、太平洋沿岸の火力発電所をはじめ、当社の多くの設備が甚大な被害を受け、地震直後にはお客さまの約7割、約486万戸で停電が発生しました。 そのような状況の中で、社員一人ひとりが「一刻も早く電気をお届けしたい」という強い使命感を持ち、地震直後から停電の解消に向けて全力で対応しました。 その結果、震災から5日後には9割以上のご家庭で停電を解消し、約2か月後には送電可能なすべての地域で電力供給を復旧させることができました。 また、震源に最も近い原子力発電所であった女川原子力発電所は安全に停止し、被災直後から津波で行き場を失った周辺住民の方々の避難所としての役割も果たしました。 最大で364名の方々が避難し、中には約3か月にわたり避難生活を送られた方もおられました。 震災から10年以上が経過しましたが、震災の経験を風化させることなく、備えを磨き続けていくことが私たちの責務です。 これからもこの地に住む誰もが昨日と同じように笑い合い、明日も明後日も幸せな日常を過ごせるように、私たちは今日も地域を支え続けます。 ━━━━━━━━━━━━━ ■ 豊かな自然を守り、その恵みを活かし、カーボンニュートラルの達成を目指す ━━━━━━━━━━━━━ ショートムービー：「つなぐんだ。」https://www.youtube.com/watch?v=f6IzmoxmjbI 地域が有する豊かな水資源を活用した水力発電からはじまった東北・新潟の電力の礎。 豊かな自然を守り、未来へつなげるために、水・太陽光・大地・風の自然の恵みをエネルギーに変える。 私たちは2050年のカーボンニュートラル達成に向け、2030年度のCO2排出量を半減（2013年度比）させることを当面の目標として取り組みを続けています。 そのために「再生可能エネルギーと原子力の最大限活用」、「火力電源の脱炭素化」、「電化とスマート社会の実現」の3つの柱を中心に排出削減を行い、カーボンニュートラル社会の実現を目指しています。 ━━━━━━━━━━━━━ ■ 東北・新潟発のスマート社会の実現を目指して快適・安全・安心な日常を ━━━━━━━━━━━━━ 東北電力グループが目指すありたい姿“スマート社会“とは「地域の皆さまが快適・安全・安心なくらしを実感できる社会」。 人口減少や過疎化など社会課題が顕在化する東北・新潟において、東北電力グループが果たすべき使命は、 電気・エネルギーを中心とした事業展開を通じて、電力のプロフェッショナルとして安定的に電力を供給するとともに、電力を始めとしたエネルギーを切り口とした付加価値を提供し、スマート社会に貢献することです。 東北・新潟地域の未来を創るのは私たち東北電力グループであるという強い使命感のもと、地域とともに成長し、よりよい明日を創ります。 ━━━━━━━━━━━━━ ■ 脱炭素化や自然災害の激甚化，グループ企業が連携してエネルギーの未来に挑む ━━━━━━━━━━━━━ 東北電力グループは1951年の設立以来、電気の安定供給を通じて、70年以上もの間、東北・新潟の暮らしを支えてきました。 持続可能な社会の実現、不安定化を増す世界情勢、自然災害の激甚化など、エネルギーを取り巻く環境は大きく変化しています。 これからも電気自動車の拡大やＡＩ、データセンターの建設等、電力需要は高まりが予想される中、電力の安定供給とこれらの課題を解決するためにグループ企業一体となって、これまでもこれからもエネルギーの未来に挑み続けます。

当社は、セントラル空調機のトップブランドでありプライム市場上場会社の新晃工業株式会社とBaltimore AirCoil社との共同出資の会社で、以下のような事業に取り組んでおります。 ■世界中にネットワークを持つ日本ビー・エー・シー株式会社 蒸発式冷却装置、氷蓄熱装置のグローバルトップ企業である【BALTIMORE AIRCOIL COMPANY,INC.】のグループ企業です。 BACネットワークは世界中に広がっており、日本以外にもアメリカ（ボルチモア）、韓国、中国、オーストラリア、シンガポール、南アフリカ共和国、イタリア、ベルギー、に拠点を置いております。 外資系の血が入ってることも背景にあり、海外視察の機会も積極的に若手社員も参加していますし、社風がフラットでもあります。 ■最先端技術を支えるBAC冷却塔 当社ではアメリカにて設計され各種の国際認証を取得した冷却塔の販売・納入を行っております。 BACの冷却塔は国際規格への対応を強みに外資系の半導体工場、データセンターから受注頂いております。 特にデータセンター分野は、生成AIの開発及び活用範囲の拡大・ビッグデータ利用・5Gから6Gへの切替・クラウドサービスの増大など需要が拡大する要素が見込まれており、 国内においても いわゆるハイパースケールデータセンターと呼ばれる大規模データセンターの増設が進み、今後も成長が見込まれる分野となっております。 ■氷蓄熱装置においては国内トップメーカー 空調・食品産業分野にて使用される氷蓄熱装置・冷却塔・蒸発式凝縮器及び関連製品の製造販売も行っております。 特に、氷蓄熱装置においては国内トップメーカーとして冷熱システム分野のあらゆる場面で社会貢献しています。 　▶氷蓄熱装置の導入実績 　・東京ビックサイト 　・大阪ターミナルビル 　・名古屋駅南・北地区地域冷暖房設備 　・博多リバレイン　 　　https://bacj.co.jp/deliveryrecord/

【日本重化学工業とは】 当社は1917年に創業し、日本の鉄鋼産業の発展とともに成長してきました。 100年を超える歴史の中で培った「パイオニア精神」と「チャレンジ精神」をもとに、地熱発電などの再生可能エネルギー、電池材料といった高品質のモノづくりを通して、人々の暮らしと地球環境に貢献します。 【事業内容】 ● 合金鉄事業 合金鉄とは、鉄を生産する過程で必要な副原料になります。合金鉄事業は当社のコア事業として80年以上の歴史があり、日本の鉄鋼業の発展に貢献して参りました。 ● 機能材料事業 車載用電池の材料として使用されている水素吸蔵合金やシリコン系負極材の製造を行っています。その他にもフェライトやセラミックスの製造も行っており、新時代の社会に求められる高性能な材料開発と製造を行っています。 ● エネルギー事業 当社は日本初の地熱発電所である松川地熱発電所を建設し、地熱事業において60年以上の実績がございます。現在は国内の地熱発電におけるパイオニアとして、開発・調査から蒸気運転管理までを提供しています。

◆◆◆　事業内容　◆◆◆ オプテージは関西電力グループの中核IT企業として、現代の社会基盤となる情報通信インフラを支え、新たなライフ・ビジネス・スタイルを提供している総合IT企業です。 関西で長くお客様に愛されているインターネットサービスの「eo光」や携帯電話サービスの「mineo」だけでなく、これまでに培った技術や顧客基盤を生かし、情報と通信が一体となった法人向けのソリューションサービスをより迅速に提供できる体制を整えています。 またIoT技術を使ったホームセキュリティサービスや新しいデータセンター事業など、AI、5Gといったトレンド技術を取り入れた画期的な新事業の創出にも力を入れて取り組んでおります。 コンセプトムービー：https://youtu.be/nGe3ykBR2bA?si=vgJPBR6jhoR07zMf ◆◆◆　コーポレートスローガン　◆◆◆ What's next? 私たちは、未来について考えます。 それは、人と人、人と社会の新たなつながりを生み出し、 思ってもみなかったことを実現させる、 そんな、人をワクワクさせる企業になるために。 もっと、広く。 もっと、深く。 そして、もっと、先へ。 What’s　next？ お客さまの期待を超える豊かな未来のために、 私たちは、次へのチャレンジを続けます。

【建設業界のパイオニア】 　大成建設が産声を上げたのは1873年。社会インフラの整っていない当時の日本において、アーク灯の設置や東洋初の地下鉄道の工事などに携わり、建設業界のパイオニアとして、業界全体を牽引してきました。その後も国立競技場や東京都庁、ボスポラス海峡横断鉄道トンネルなど、国内外において数多くの「地図に残る仕事。」を手がけています。そうした歴史と伝統が脈々と受け継がれ、現在の大成建設を成しています。 【主な事業内容】 ・建築事業 ・土木事業 ・開発事業 ・海外事業 ・エンジニアリング事業 ・エネルギー ・環境 ▽当社の施工事例はこちら 　URL：https://www.taisei.co.jp/works/ 【理念】 ・グループ理念 　「人がいきいきとする環境を創造する」 ・大成スピリット 　グループ理念を追求するために大成建設グループ全役職員が大切にする考え方 　「自由闊達」「価値創造」「伝統進化」 ▽理念体系 　URL：https://www.taisei.co.jp/corp/rinen/

総合ケミカル品メーカー・三菱ケミカルグループの物流管理機能を担う物流会社として、創業65年以上の歴史を誇るのが私たち三菱ケミカル物流です。当社は「信頼されるソリューションプロバイダーとして価値あるロジスティクスを創造し、お客様と社会の発展に貢献する」という理念を掲げ、総合物流企業として付加価値の高い物流サービスを提供しています。 ＜「ケミカル品物流」分野で、「安全・安定＆効率」物流を提供するリーディングカンパニーとなる＞ これが当社のビジョンであり、ケミカル品物流の分野でより存在価値の高い企業を目指しています。長い歴史で培ったケミカル品の取り扱いのノウハウを活かし、陸上輸送、海上輸送、倉庫保管などの物流事業に加え、包装・資材事業を併せた総合物流ソリューションの提供、物流を１つのユニットとして当社が受託する3PL（サードパーティロジスティクス）という新たな物流のスタイルにより、お客様の多様なニーズにお応えしています。 当社では現場レベルでの物流実務運営をベースとした「現場力」と、データの解析やコストの分析、近年関心の高まっている環境対応等も含めた安全・品質管理ノウハウなどの「物流管理能力」、ＤＸやＩＴ等の新たな技術を取り入れ更なる効率化に取り組んでいく「挑戦心」、そしてお客様の問題に対して的確な解決策を提供・提案できる「物流ソリューション力」を武器に、高度・多様化する企業からの物流ニーズに応えています。 当社が扱うケミカル品の多くは中間原料であり、様々なモノづくりや産業に必要とされています。一方で危険な製品もあり、取り扱いには高いスキルが求められています。当社はそうしたスキルを蓄積し、幅広い事業に求められる製品を高い物流サービスレベルで安定的に供給をしています。物流という事業を通して人々や社会を広く支えることができる、必要不可欠であり社会貢献度の高い仕事です。 皆さんも世の中を支える当社でこうしたやりがいを感じながら活躍しませんか？ お会いできることを楽しみにしています。

【企業概要】 関西のビジネス中心地・大阪梅田を基盤に鉄道・不動産・エンタテインメント（阪神タイガース、宝塚歌劇）・情報通信など多岐にわたる分野において、お客様に「安心・快適」「夢・感動」を提供する日本最大級の私鉄企業。 私鉄業界では営業利益、純利益とも業界TOPの成績（2025年3月期実績）を誇り、近年は首都圏や海外においても積極的に事業を展開。 今後は新規事業やDX事業を拡充させ、更なる事業拡大を図っていく。 創業者は私鉄経営モデルを生み出した小林一三。 【事業内容】 都市交通事業、不動産事業、エンタテインメント事業、情報通信事業、旅行事業、国際輸送事業

◆村田機械とは 村田機械は5つの事業を軸に、 グローバルに展開する産業機械メーカーです。 創業85年を越え、いまもなおベンチャー精神を持って、 新たな分野に果敢に挑戦を続けています。 世界中の人々の想いにこたえ その想いを技術でつないでいくために、 技術を磨き続けています。 そんな私たちと共に挑み、創っていきませんか？ ◆幅広い事業領域 村田機械は5つの事業を展開し、皆さんの生活を裏側から支えています。 例えば… お気に入りの洋服、ネットショッピングで注文して届いた商品、 いつも使っているスマートフォン、自動車やATM、自動改札機　等々、 皆さんが知らないところで、村田機械が関わって作られている製品やサービスが沢山あります！ ＜私たちが展開する5つの事業＞ ・繊維機械（暮らしに欠かせない「衣」を担う） ・物流システム（戦略的物流を構築） ・クリーン搬送システム（半導体製造を支える） ・工作機械（モノづくりを根底から支える） ・情報機器（デジタル複合機・通信機器の提案） ↓詳しい事業内容はこちらから https://recruit.muratec.jp/ ◆独自の自動化技術 村田機械は一貫して機械のオートメーション＝自動化・省力化を 追求してきた会社です。 「機械にできることは機械に任せ、人は人にしかできない仕事をする」 ための自動化は、人類にとってますます重要な技術となっていきます。 幅広い事業領域を活かし、異なる事業を有機的に結合してユニークな 自動化技術を編みだし、快適で便利な製品とサービスを世界中のお客様に 提供していくことが当社のビジョンです。 ◆会社概要 創業年：1935年 従業員数：単体4,300名／連結8,800名（2024年4月） 売上高：単体3,653億円／連結4,661億円（2023年3月期） 拠点：京都（本社）、愛知、東京、大阪、三重、石川、大分　など 海外売上比率：70％（連結、2023年3月期）