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■会社概要 事業内容：鉄鋼製品の製造・販売 本　社　：東京都千代田区内幸町2-2-3 事業所　：宮城県、千葉県、神奈川県、岡山県、広島県、海外 売上収益：3兆7,160億円(2023年度) 採用HP ：https://www.jfe-steel.co.jp/saiyou/ ■事業内容 鉄鋼事業（薄板、厚板、形鋼、鋼管、ステンレス、電磁鋼板、棒線、鉄粉などの鉄鋼製品の生産・販売） JFEスチールは世界トップ水準の生産規模を持ち、「世界最高の技術を持って社会に貢献します」という企業理念の基に、次代を担う独自性や機能性の高い商品・サービスを提供しています。また、各国のアライアンス先と製造・販売ネットワークを構築し、世界に優れた製品を輸出しています。 ■世界を根底から支えるために 『鉄は、人類の生活を古くから支え続けている素材』 私たちが作っている鉄は、素材としてあまりにポピュラーで身近に多く使用されているため、普段は特に意識されることがありません。しかし、ビルや橋などの建造物はもちろん、日用品を作る工場の機械や製品を運搬する自動車など、あらゆるものが鉄でできています。つまり、朝起きてから寝るまで、私たちはあらゆる場面で鉄を利用しているのです。その鉄を作るということは、世界を根底で支える仕事と言っても過言ではないでしょう。 『世界をリードするエクセレントカンパニーを目指して』 当社は2003年に誕生して以来、「挑戦」「柔軟」「誠実」をモットーに世界をリードするエクセレントカンパニーになることを目標として成長を続けてきました。世界トップクラスの設備によって高い生産性を保つのはもちろん、高度な技術力と研究によって業界で唯一（オンリーワン）の、または最高（ナンバーワン）の存在となる独自の製品を多く製造しています。

CRI・ミドルウェアは国内有数の、音声・映像ミドルウェアを研究開発している企業です。 「音と映像で社会を豊かに」を企業理念に、音と映像に関する研究開発集団として、世の中に数多くの技術を提供してきました。 ゲーム領域で磨いた技術を、モビリティ領域や組込み業界、Webソリューションサービスなどの様々な分野へと広げています。 ● 驚き・感動を、より多くの人に伝えるために 私たちは、音声・映像の技術を突き詰め、『CRIWARE』という世の中にない製品を生み出すテックカンパニーです。 ゲームやアプリ、業務用ゲーム機器に提供したCRIWAREの数は、世界中で9,000ライセンスを超えています。 そんなCRIWARE、実はゲーム以外でも使われているのをご存知でしょうか？ 皆さんも一度は触ったことがある（かもしれない）「しゃべる家電」や、スマホで買い物をするときなどにWEBサイトに使用されている動画をはじめ、 クルマの音声ガイドやメータークラスターなどにも私たちの技術が採用されています。 とりわけクルマをはじめとしたモビリティには1,000万台以上にＣＲＩの技術が搭載されており、世界中を走行中です。 現在、世界的人気ゲームをはじめ、誰もが知るエンタメ機器や、話題の映画、モビリティ、Webソリューションなどサービス領域を拡大しています。 私たちは、ゲーム分野で最先端の技術に触れ、ゲームで培った技術を他分野に応用していく形で事業を発展させており、私たちの技術を活かせるフィールドはこの先もっと広げていけると考えています。 私たちの技術で、もっともっと世界を驚かせたい。そんな思いで、唯一無二の製品・サービス開発に日々挑み続けています。 ● 事業スキーム 音声・映像のデジタル信号処理技術をミドルウェア化・拡販し、許諾料をいただくビジネスモデルが当社事業の柱です。 軌道にのるまでに年月がかかることも多いですが、一度開発した技術をリリースして終わらせるのではなく、より多くのお客様に使っていただける仕組み（許諾ビジネス）まで昇華させることで、高い利益率を出すことを可能にしています。 このような許諾ビジネスは受託ビジネスから始まります。 私たちの技術を認めていただき、「この製品についてはCRIでないと」とご指名をいただいたり、これまで実現が難しかった案件のご相談を受けるところからスタートすることが多々あります。 こういった受託ビジネスでお客様と一緒に汗を流してリリースした後、さらに多くのお客様に技術を届ける仕組み（許諾ビジネス）を作り、しっかりサポートしていく広げていくことが得意です。 ● 技術に対する投資は積極的に ゲーム向けミドルウェアビジネスで安定した収益を確保しており、そこで得た技術や資金をもって別分野への展開や新技術の研究開発を行っています。 一つは、モビリティの領域。私たちがゲームで培った技術を持ってすれば、 近年トレンドにもなっている、ソフトウェアによる⾃動⾞の機能を更新するSDV（Software Defined Vehicle）化の進展に貢献できると考えています。 もう一つは、異なるプラットホームやコンテンツでつながることを目指す、オンラインコミュニケーションプラットホーム「CRI TeleXus」。 別々のクルマで移動中、前を走るクルマのメンバーとまるで同じ場にいるかのようにカラオケ大会を開催できたり、近くの飲食店の店員さんと会話をしたり。 魅力的なコミュニケーション空間をあらゆる市場で実現していく構想があります。 そういった新たな事業や技術に対する投資は惜しみません。 開発に必要な機材（ハイスペックＰＣ、高解像度ディスプレイなど）やツールはもちろんのこと、研究開発に必要な設備、たとえばドルビーアトモスにも完全対応のスタジオ、執務室すぐ近くに防音室を整備するなど環境もしっかりと整えています。 ● 共に創り成長する 私たちは、技術で世の中に驚きと感動を生み出したいと願って、集う同志です。 互いを活かし、尊重し、一人では成し得ないことを成し遂げ、様々な技術を開発してきました。 ただし、技術は使っていただかなければ、価値を提供することはできません。 社内の仲間だけではなく、お客様も含めて、一緒に創り上げることで、はじめて世の中に技術を届けることができます。 社内外の仲間と「共に創り上げる」ことにより、「共に成長」することを大事にしています。 そんなCRIメンバーの横顔を少しだけご紹介させてください ⇒https://recruit.cri-mw.co.jp/interview.html

ＡＧＣは100年以上にわたる技術革新の歴史の中で培った世界トップレベルの技術を強みに、 「ガラス」「電子」「化学品」「ライフサイエンス」「セラミックス・その他」の事業領域で新たな価値創造に挑戦しています。 社内には「易きになじまず難きにつく」の創業の精神が根付き、110余年を超える歴史で培われた「高度な技術力」を武器に挑戦と進化を続けてきました。世界約30の国や地域でグローバルに展開してきた世界のリーディングカンパニーとして、創業以来、住宅、自動車、化学、エレクトロニクス、ライフサイエンスといった各時代の先端産業を支えています。

JTグループは、たばこ事業を利益成長の中核とし、医薬事業、加工食品事業を柱に、130以上の国と地域でたばこ製品を販売しており、多様な価値観、強みを活かしながら、様々な国と地域で約62,000人の従業員が働いています。JTグループでは、“人財の多様性＝競争力の源泉”という認識のもと、多様な従業員の自律的な成長意欲に応えるべく、様々な成長支援やチャレンジの場を提供しています。 JT　採用サイトはこちら！ https://www.jti.co.jp/recruit/fresh/sogo/index.html

【ミッション】 “世界中の人たちへのモノやサービスの提供を通じて「幸せを量産」” 【事業内容】 世界の様々な地域で加速する経済の進展や地球規模の環境問題・エネルギー問題など、クルマを取り巻く環境は大きく変化しています。 その中でトヨタは10年先・20年先も地球や社会の一員として役に立つ存在であるために、社員一丸となって 常に高い意識で技術革新への挑戦を続けており、モビリティカンパニーへの変革・世界中のお客様に向けたクルマづくりに取り組んでいます。

【主な事業内容：乗用車・トラックの製造、販売など】 "ZOOM-ZOOM"という言葉には、「走る歓び」を追求するマツダの強いこだわりが込められています。 エンジンが轟く時の胸の高鳴り、風を切って走る爽快感。そこから新たな活力が生まれるような、心ときめく体験。 これがマツダの「走る歓び」であり、その実現に向けた絶え間ない挑戦をし続ける会社が、マツダです。 不屈のチャレンジ精神、それが、マツダのDNAです。 ■お客様と強い絆で結ばれた「マツダプレミアム」を目指します。 マツダは、これまで「走る歓び（Zoom-Zoom）」を提供するクルマづくりを行ってきました。お客さまにマツダ車にずっと乗り続けたいと言っていただける、お客さまと強い絆で結ばれた存在、すなわちマツダプレミアムの実現を目指します。それは豪華で高価格ということを示すものではなく、私たちが心から目指している、「走る歓び」の力によってお客さまの人生を輝かせる、お客さまとの強い絆をもった世界一のクルマつくりを目指します。 ■情熱を形にし、不可能を可能にする技術力 マツダのクルマづくりにおける一貫した信念、それは、常識や限界にとらわれることなく、徹底的にやり抜くこと。挑戦の積み重ねは、マツダのDNAとなっています。誰もがあきらめていた「走る歓び」と「優れた環境・安全性能」を両立させた「SKYACTIV TECHNOLOGY」、商品競争力を高めるフレキシビリティと、ボリューム効率を高めるコモナリティを両立する「モノ造り革新」等、マツダのクルマは、多くの常識を超えた挑戦の結果生み出されたものです。クルマは単なる移動手段ではなく、人生においてかけがえのない存在であって欲しい。そんなこだわりやモノ作りに共感いただけるあなたのご応募をお待ちしております。

★【明治9年創業！印刷技術 × 情報技術が強みの世界最大級の総合印刷会社】 印刷技術を応用発展させ、生活に根ざした分野でも事業を展開！ なんと、お菓子のパッケージやスマートフォン部材にも、DNPの技術やノウハウが活かされています。 ▼【印刷から再生医療まで―。人々の暮らしに私たちの技術が活かされています】 「印刷」と聞いて、何を思い浮かべますか？ 本や雑誌などを思い浮かべる方が多いかもしれませんが、DNPの事業はそれだけではありません。 食品包材や半導体、リチウムイオン電池用バッテリーパウチや太陽光パネル部材、 XRやライフサイエンス関連など「印刷」のイメージを超える多彩な事業を展開しています。 ＜事業フィールド＞ https://www.dnp.co.jp/recruit/newgraduates/ ▼【DNPの掲げる注力事業領域】 約150年に渡り、印刷技術と情報技術を発展させてきたDNPは、 社会課題の解決とメガトレンドに通じるような事業に注力することで、地球規模での心豊かな暮らしの実現に努めます。 ◎5つの注力事業領域 　・デジタルインターフェース関連 　・半導体関連 　・モビリティ・産業用高機能材関連 　・コンテンツ・XRコミュニケーション関連 　・メディカル・ヘルスケア関連

住友商事は総合商社として、世界66の国と地域に約130ヶ所の事業所と約900社の連結対象会社をもち、グローバルかつ強固なビジネス基盤と多様で高度な機能を有機的・戦略的に統合することで、変化を先取りし、既存の枠組みを超えて社会課題を解決し、新たな価値を創造しています。 幅広い産業分野において資源開発や製造事業などの川上分野から流通事業などの川中分野、そして小売り・サービス業などの川下分野に至るまで事業領域を拡大し、バリューチェーンを構築、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献しています。 プロフェッショナル職としてご入社いただく皆さんには、事業投資・事業経営やトレードといった事業活動を通じ、グローバルフィールドで新たな価値創造に挑戦いただきます。 金属、輸送機・建機、インフラ、メディア・デジタル、生活・不動産、資源・化学品、Energy Innovation Initiativeの７つの事業領域と、それらを支えるコーポレート部門のいずれかに初期配属となった後、海外への研修生派遣、海外勤務や国内外事業会社への出向等を含むローテーションを通じ、商社パーソンとして必要な基本装備を身につけ、ご活躍いただきます。

【ミッション】 「世界の人々の豊かな生活と地球環境の未来に貢献する“Global Kawasaki”」 陸・海・空、そして遥かな宇宙から深海にまで。多彩な製品を送り出す“Kawasaki”ブランド。これまで130年以上にわたって培ってきた豊かな技術・経営資源を結集し、これからもグローバルに事業を展開し、世界の人々の「未来」を創造します。 【事業内容】 船舶、鉄道車両、航空機、宇宙機器、ジェットエンジン、各種エネルギー設備、各種舶用機械、プラントエンジニアリング、鉄鋼構造物、モーターサイクル、レジャー関連機器、各種油圧機器、産業用ロボット等の製造・販売 【会社HP】 http://www.khi-saiyo.jp/ 【メッセージ】 「今の限界は、未来への可能性だ」。 革新的な技術や画期的な製品は、そう簡単に生み出せるものではありません。 一人ひとりの社員が壁や失敗を乗り越え、自分自身の限界に挑戦してきた結果が、数々のKawasaki製品を生み出してきました。 今後も限界を超え、よりよい製品を生むために何より重要なのが「人財」。私たちが求めているのは「切磋琢磨できるチームプレイヤー」です。ともに発展を築いていくための“他者理解”ができること。そして、さまざまな困難に立ち向かう“チャレンジ精神”を持ち、社内外の多様な場面で“リーダーシップ”を発揮できること。そんな“Kawasaki”の価値観に共感し、それを体現してくれる人とともに、一人では超えられない限界をチームとして一緒に超えていきたいと考えています。 私たち川崎重工業は、1878年の創業以来、130年を超える技術の歴史を歩んできました。その長く着実な歩みとともに、事業分野も造船、鉄道車両システム、航空機、各種産業用機械、モーターサイクル、エネルギー環境プラントと、時代の変化に応じて幅広く拡大を続けてきました。 世界規模で社会構造や経済構造がダイナミックに変化している21世紀。加速する交通・物流網の整備やIT・ネットワークの発展にともない、輸送革新、国土開発、宇宙開発、エネルギー開発と、その時代の社会の変化に対応しながら、今後も活躍の場はさらに大きく広がっていきます。 そして、現状に満足せず、これからの100年をリードするために“Kawasaki”が目指すものは、長い歴史を通じて培った豊かな技術力を活用し、優れた製品・サービスを提供し、お客様・社会に貢献すること。2007年には「カワサキグループ・ミッションステートメント」を制定し、グループミッション『世界の人々の豊かな生活と地球環境の未来に貢献する“Global Kawasaki”』をその最上位に掲げ、私たちが果たすべき社会的使命を明確にしました。

信越化学工業では、弊社グループの成長を共に支える仲間を募集しています。 https://www.shinetsu.co.jp/jp/recruit/ ●「会社を知る」 私たちが大切にしている想いやグローバル展開など、信越化学の基本情報をまとめました。 ●「社長メッセージ」 私たちの強みは？ 私たちの使命は？　当社代表取締役社長、斉藤恭彦からのメッセージです。 ●「社員紹介」 日々仕事に向き合って、感じていることは？　研究開発分野、生産技術分野、機械・計装電気エンジニアリング分野など、様々なフィールドで奮闘している先輩社員をご紹介します。 ●「プロジェクト」 壁を乗り越えると、また新たな壁が立ちはだかる。豊富な経験と柔軟な発想でゴールを目指すストーリー。 　・Project Story 01 　　〜世界市場参入に向けたシリコーン開発への挑戦〜 　　　難題でも諦めない 　　　その礎が信越化学にはある 　・Project Story 02 　　〜高特性レア・アースマグネットの安定生産を目指して〜 　　　お客さまから選ばれ続けるために 　　　私たちの挑戦は続いていきます

■「紙パルプ事業」－ 国内最大級 　【情報を伝達するための紙】 　　新聞用紙、コピー用紙、出版用紙、塗工紙(チラシの紙)など製造販売 　【モノを包む、運ぶ紙】 　　段ボール原紙、白板紙(菓子などのパッケージ用紙)、包装用紙など製造販売 ■「紙パック事業」－牛乳パック包材国内トップシェア！ 　液体用紙容器(牛乳パック等）の製造販売、液体充填機の販売など ■「ケミカル事業」－ 紙からはじまり、その先へ！ 　【木の可能性を引き出す】 　　 溶解パルプ（レーヨン原料）、コンクリート混和剤、セルロース製品、 　 核酸、酵母エキスなどの化成品製造・販売 　　【紙づくりの技術を活かす】 　　 クリアハードコートフィルム(スマートフォンなどの液晶保護フィルム) 　　　などの製造販売 ■「エネルギー事業」－　電力会社を除き国内最大級の発電能力！ 　特定規模電気事業者(ｐｐｓ：通称「新電力」)の認定を受け、電力小売り 　市場へ参入 ■新事業の展開！ 　　発電ノウハウを活かした「太陽光発電」、バイオマス燃料の開発、 　　鉄よりも軽く強い木材由来の新素材「セルロースナノファイバー」の開発、 　　植林技術を活かし挿し木増殖が難しい植物の栽培で食品事業への参入など、 　　「総合バイオマス企業」として幅広い事業に進出しています！

◆東京海上グループのＩＴ・デジタル戦略の中核を担うシステム会社　～Good Company～ 当社は東京海上日動火災を中心とした東京海上グループのIT・デジタル戦略を支えるユーザー系ＳIｅｒ企業になります。 東京海上グループは、国内外において損害保険・生命保険事業や金融・一般事業を幅広く展開するグローバル保険グループです。 ◆東京海上グループのＩＴのプロフェッショナル集団 当社は東京海上日動火災保険、東京海上日動あんしん生命保険等、東京海上グループの情報システムの企画・提案・設計・開発・保守・運用を担っております。 ただ、システム開発をして保守・運用をするのではなく、東京海上日動のビジネスにさらに一歩踏み込んで高い価値を創造することを実践していきます。 つまり、東京海上グループの目指すビジネスモデルに対し、IT戦略の専門家として超上流からプロジェクトに参画し、 お客様の要望を正確に理解した上で真のニーズをプロの知識や技術で実現していくのが、私たちの特徴になります。 ◆我々のミッション 東京海上グループはお客様のいざというときに役に立つことを使命としているため、社員ひとりひとりがお客様のいざをお守りする使命を持って、「ありがとう」と喜んでいただけるＩＴサービスの提供をしています。 ▼会社紹介動画はこちらです！ https://youtu.be/h89ZsHKPEJE

＜主な事業内容＞ １．情報処理システムの企画・提案・設計・開発及び運用 ２．情報処理システムに係るコンサルティング ３．ICTに係る機器等の開発、製作、保全及び販売 ４．ICT機器の設置及びこれに付帯する工事の請負 毎日1,700万人の「行ってきます」を、止めないために━━━━━━ 世の中に欠かせないインフラ、「鉄道」を、ICTで支える。 私たちＪＲ東日本情報システムは、ＪＲ東日本グループのICTをリードする技術集団です。 ━━━━━━━━━━━━━ ■事業概要 ━━━━━━━━━━━━━ 【１】鉄道×ICT 1日約1,700万人が、あたりまえのように利用している鉄道。 止まることの許されない、交通インフラを24時間、365日、安全・安心に守り続けていく。 そのためのICTを担うのがJEISです。 新幹線の運行管理や在来線の輸送計画をはじめ、その技術が、幅広く支えています。 １）新幹線総合システム（COSMOS） 新幹線における輸送計画から運行管理、車両管理、保守作業などに至る業務を総合的に管理するシステムです。 高速・高密度運転、分割併合などの輸送形態、多種多様な車両編成、新幹線延伸などにより複雑化する新幹線輸送に対応し、安全で正確な列車運行の実現を目的としています。 ２）輸送総合システム 在来線の列車ダイヤ計画業務の支援及び、完成したダイヤを関係箇所へ正確に伝達することで、ダイヤ通りの安定した列車運行の実現を目的としたシステムです。 さらに、在来線車両の各種諸元及びメンテナンス情報を一元管理しており、効率的で誤りのない車両管理を実現しています。 【２】生活×ICT 人々の活動拠点にもなっている駅ビルやコンビニエンスストア。 そして、交通ICカードによる決済まで。 交通インフラを守るだけでなく様々な生活シーンを支え、彩る。そうした技術もJEISの強みです。 １）モバイルSuicaシステム 携帯情報端末と「Suica」「PASMO」の融合を果たしたシステムです。 駅やコンビニに行かなくても携帯情報端末内で定期券の購入やSF（電子マネー）の入金チャージが可能となり、 お客さまの利便性向上と更なるサービス拡大を図っています。 ２）ビューカードシステム JR東日本グループのクレジットカード（ビューカード）を管理・運用するシステムです。 キャッシュレス社会に対応し、セキュアなクレジットカード決済を実現しています。 ３）企業経理システム JR東日本グループの経営状況をタイムリーに把握する財務会計・連結決算システムです。 JR東日本グループ企業で統一したシステムを使用することで、グループ全体の経営状況を把握することができ、グループ全体・業種別各種管理資料の作成を可能にしました。 ━━━━━━━━━━━━━ ■ミッション ━━━━━━━━━━━━━ 私たちが提供するのは、ただ動くだけのシステムではありません。 その先にいる、1日1,700万人以上の鉄道利用者、Suicaユーザーを想い、 24時間365日安心して利用できる社会インフラを支えるシステムをつくること――それが私たちの使命です。 提案・開発・運用すべての工程において、直接の依頼主であるJR東日本グループだけでなく、実際にシステムを利用するお客さまの存在を意識し、よりよい暮らしを実現する。 それは大きな責任を伴う一方で、社会に貢献できるという大きなやりがいも感じられる仕事です。

事業内容：豆苗（とうみょう）・スプラウトなどの発芽野菜や高成分野菜、 　　　　　レストラン向けマイクロハーブの生産・販売 　　　　　新野菜の企画・開発・販売等 ミッション：私たちは「生命（いのち）を守る農ビジネス」をテーマに,新しい価値を創造します。 バリュー：01 カスタマー・ファーストで「考動」　 すべてはお客様の健康のために 　　　　　02 圧倒的なQPSを実現　 Quality,Price,Serviceを、「満足」から「感動」へ 　　　　　03 ハート＆ハイテク「脳業」 　　　　　　 植物への愛情と科学的合理性で最高の品質を追求　 　　　　　04 「3C」で切磋琢磨　 まずChallenge,常にChangeで,Chanceを掴む 　　　　　05 エンジョイビジネス! 　　　　　　 「自考自走」で仕事を楽しむ 当社の事業領域である「農業」は、従来の庇護されるべき「生業」から、 日本の成長戦略の一翼を担うべき「産業」へと今後大きく変貌を遂げようとしています。 こうしたなか、当社は、これまで培ってきた「食の安全性」「品質の高さ」「科学的検証」を 一層追求し続けることを成長の原動力とし、お客さまのこころとからだの健康に寄与する商品を 国内外に普及させることで、その一翼を担いたいと考えています。 　 「生命を守る......」というミッションは、このような基本認識のもと、 食料生産としての「農」に加え、同じく成長戦略で重要とされる医療、 とりわけ「予防医学」に関連する「農」を事業領域とすることを示したものです。 また同時に、社員が行動規範とすべき5つのバリューを策定することで、 新たな価値を創造し続けていく決意を全社で共有してまいります。

※2025年8月1日よりウエスタンデジタル合同会社はサンディスク合同会社へ社名変更いたしました。 ■5G通信、自動運転、AIなど、世界中で日々生成されるデータを保存するデータインフラで世界をリードする 当社は、SDカードやスマートフォンなどの身近な製品から、大規模データセンターやAI技術、自動運転技術などにも使われる半導体「NAND型フラッシュメモリー」を開発・生産する、世界トップクラスのデータストレージメーカーです。 1988年に米国で創業し、世界初となるUSBフラッシュメモリーの発売や、世界で初めて大容量microSDカード(1テラバイト)を発売するなど、常にデータストレージ分野をリードし続け、人々を幸せにする役割を担うデータを支えています。 2025年2月、当社はSandisk Corporationとして米国NASDAQへ上場し、新生サンディスクとして新たに生まれ変わりました。 常に革新的な製品を生み出してきたサンディスクの開発拠点は日本にあります。2002年以降、三重県四日市市にあるウェーハ製造工場を通じ、高性能かつ大容量のNAND型フラッシュメモリーを開発・生産し、現在まで数多くの世界初となる技術が生まれています。2019年には岩手県北上市にウェーハ製造の第二拠点となる北上工場第1製造棟が竣工し、2022年には四日市工場第7製造棟が竣工。さらに2024年には、北上工場第2製造棟が完成し、今後も長期的に成長が見込まれるフラッシュメモリーの生産供給に備えて、ここ日本から世界中のお客様へ製品を提供していきます。

※ARISE analyticsは、25年末、高輪ゲートウェイ駅の新設ビルへ移転予定 ARISE analytics は、KDDI とアクセンチュアのジョイントベンチャーとして 2017年に誕生しました。 KDDIが保有する4000万以上のユーザーデータと、アクセンチュアが持つコンサルティング力・技術力を背景に、データアナリティクスと人工知能（AI）を駆使し、企業のデータドリブン経営DXを支援しています。現在500名を越えるデータサイエンティストが活躍しており、データ分析専業の企業では国内最大規模を誇ります！ DX時代の到来により、AIを活用したデータ分析やその基盤構築、新たな事業創造やソリューション開発を担うデータサイエンティストへの需要はますます高まっています。それに伴い、ARISE analyticsが支援する事業領域も毎年拡大を続けています！! ■主な事業内容 １.KDDIのデータドリブン経営支援 ・データに基づいたKDDI顧客のニーズ把握・理解の促進 ・最適なサービスレコメンドなど、顧客体験価値の最大化支援 ・KDDI経済圏における顧客のサービス利用状況やエンゲージメントスコアなどの経営指標の可視化・予測による意思決定の迅速化 ２.パートナー企業との新規事業共創 ・データやアルゴリズムなどのアセットを利用した新規ビジネスの検討・展開 ・他業種やベンチャーなどパートナー企業とのアライアンスによる両者の強みを活かした協業ビジネスの創出 ■ミッション ≪Best Partner for innovation, Best Creator for the future≫ AIを始めとした高度なアナリティクスや先端テクノロジーは、あくまで“手段”ではあるものの、未来を切り拓く大きな可能性を秘めていると確信しています。 私たちは、お客さまの業務や課題を深く理解し、アナリティクスやテクノロジーを活用したイノベーションにより、お客さまと共に課題解決をする“ベストパートナー”であり続けます。 また、まだ見ぬ未来に向けて、産業・社会・文化の進展に貢献する“価値創造者”であることを目指します。 ■データサイエンティストとは？ データサイエンティストの仕事は、今起きていることから、将来起きる事を予測し、対策を提言することです。 例えば、 ・犯罪の多発する地域を過去の事例から予測して、警官を配備することで事件の発生を未然に防ぐこと ・鉄道システムの故障を予測して、予めメンテナンスすることで故障による電車遅延を無くすこと ・ECサイト利用者の商品購入や閲覧の履歴好みを予測して、利用者に欲しそうな物を提案すること 等が挙げられます。 ■ARISE analyticsで働くデータサイエンティストの仕事とは？ 私たちが目指すのは、データを起点にビジネスを考え、アナリティクスによってビジネスを、そして社会を変えることです。 弊社には、500名を超えるデータサイエンティストが在籍しており、analytics solutionを通じて、社会に貢献しています。 具体的には、KDDIが保有する多種多様なデータやチャネルに加え、お客さま独自のデータを掛け合わせ、ユーザーの行動予測／顧客対応の高度化／IoTを活用したソリューション等の開発を行い、お客さまと伴走し社会を変えていくことを目指しています。

■『ともに挑む。ともに実る』 〈みずほ〉には、渋沢栄一、安田善次郎など数多くの先人がフェアでオープンな姿勢と先見性をもって、 社会経済の発展に挑んできた DNA があります。そして、現在の私たちには、だれよりも変化に先駆け、 新しい価値を生みだそうとする熱意があります。 「お客さま一人ひとりの夢と希望に向かう挑戦に寄り添い、金融やコンサルティングの力で幸福な人生に貢献すること」 「新しい技術や事業へ挑む企業に、他企業との協業や、事業・金融面のサポートをしながら、 サステナブルな社会に向けてともに歩んでいくこと。」 「〈みずほ〉で働くすべての人がつながり合い、日々新たな視点で変革や改善に取り組み、未来を変えていくこと。」 お客さまの挑戦を支え、自らも変革に挑戦しながら、豊かに実る未来を共創していきます。 ■次世代金融への転換 デジタル化、少子高齢化、グローバル化といったメガトレンドの下、「金融」という業界も、これまでの発想を遥かに超えた、非連続的な構造変化に直面しています。 〈みずほ〉は、柔軟な発想で変わりゆく時代に向き合い、変化に対応するだけでなく、むしろ変化を自ら創り出すことによって、更に大きく飛躍していきます。従来の金融の領域にとらわれず、お客さまの夢や希望、あるいは不安といった、より本源的なニーズそのものに正面から向き合う。そして、金融・非金融の融合領域を含め、金融にまつわる様々なことをつなげ、「金融＋α」のソリューションを提供し、「金融を巡る新たな価値」を創造する。こうした取り組みを通じて、お客さまと新たなパートナーシップを構築し、『次世代金融への転換』を実現します。

パナソニックが展開する事業の中でも、「家電・住空間事業」、「モビリティ事業」、「BtoBソリューション事業」を主軸に新しい商品やサービスの創造に貢献しています。 ■ 先端技術を活用したビジネス提案 　パナソニックの研究開発部門と共に、 AIやAR/VRなど、先端の技術を活用した新しい商品やサービスの展開において、コンセプトデザインはもちろんのこと、技術検証を見据えた事業展開を検討し、試作品の製作を実施しています。 ■BtoB(企業向け)ビジネス支援 　パナソニックの保有するカメラやセンサーといった機器を用いたセンシング技術を駆使し、企業と共に新しい商品やサービス・POC（Proof Of Concept）を提供しています。 ■ 家電商品の情報化技術支援 　パナソニック家電の情報化は“スマート家電”として多くの商品に搭載されており、新機能の実現に向けて、設計段階からの技術的な支援を行っています。今後も商品のライナップに協力します。 ■車載エレクトロニクス/デザイン・操作性提案と設計・開発 　パナソニックが得意とする車載インテリアのディスプレイや音響機器、さらに車外の環境を的確に映し出すカメラ等を駆使した自動走行技術に、コンセプトに合ったデザインや魅力ある操作性を提案し、大規模な開発を支援します。 ■業務基幹システムのコンサルティング 　企業における会計システム、物流システム、販売システム、人事システムといった業務基幹システムを一元管理するSAPシステムを新規導入するためのコンサルティングを行っています。また、既に導入している企業へ保守・改善も実施しています。

東証プライム（旧：東証一部）上場企業 私たちは「はかる」技術を基盤とし、安全・安心でつながる社会の発展に貢献しています。 ◆通信用計測事業◆ 5G/IoTに代表される次世代の情報通信ネットワークを実現するために不可欠な計測ソリューションを提供しています。 5Gなど最新のスマホ開発に使用される当社の測定器は世界市場で導入が加速し、5G技術はスマホのみならず、あらゆるモノ・人が通信につながるIoT社会の実現をリードしています。 また、通信データを集約するデータセンター内の装置の半導体開発にも当社の測定器が使用され、SNSや動画共有などのサービス拡大で爆発的に増加し続ける通信データの高速処理の実現に最前線で挑戦し続けています。 ◆食品医薬品検査事業◆ 食品工場、製薬工場の生産ラインで内容量のチェックや異物検査などを自動化する検査機をお客さまに提供しています。 AIや画像処理など高度な技術を搭載した検査機が国内・海外市場で活躍しています。 製造ラインで商品に混入した人の目で見えにくい異物を一瞬で見抜き選別したり、重さが規定の範囲内かを高速に調べ続け、私たちの安全・安心な生活を保証しています。

【かぎりあるものから無限を創ろう】 1884年の創業以来、非鉄金属に関わる技術の力で社会に貢献してきたDOWAホールディングス。 金属の製錬から加工、リサイクルまで、資源循環の全側面に関わる一方、展開する多彩な事業領域では独創的なインフラを駆使し、数々のニッチトップ製品を生み出しています。 ◆事業 　・環境リサイクル(廃棄物処理、リサイクル、汚染土壌回復) 　・資源開発・非鉄製錬 　・電子材料、半導体材料、磁性材料、情報・通信関連 　・金属加工（伸銅品、めっき） 　・熱処理加工・熱処理設備（設計、製造、販売） ◆DOWAの特徴(1)　資源循環型事業 1970年代からいち早く環境・リサイクル事業に取り組み、資源循環型社会の構築に貢献してきました。鉱山開発・製錬や、素材の高付加価値化を進め、さらには、さまざまな製品に使われ廃棄された後も、有価な金属を回収するリサイクルを手がけています。廃棄物の無害化、減容化にも取り組み、広く持続可能な社会の実現に向け「資源循環型事業」に取り組んでいるのがDOWAです。 ◆DOWAの特徴(2)　ニッチトップ ニッチとは、他社が手を出さないような領域のこと。DOWAは他社がまねできないような、技術力の高いモノを提供することで、先駆的に市場を開拓してきました。例えば、半導体材料になる「高純度ガリウム」や太陽電池に使われる「銀粉」などは国内外でトップシェアを誇ります。 もっとDOWAの特徴を知りたい方は、お急ぎの方向け キーワードで知るDOWAのページをご覧ください！ https://www.dowa.co.jp/saiyou/beginner/

■当社の発展を支えてきた「人のチカラ」 創業は1962年！日本のIT業界の歴史を長く支えてきたのがTDCソフトです。 創業以来、銀行、保険、クレジットなどの金融業界をはじめ、官公庁やエネルギー、製造、流通など幅広い業種のシステム開発を手掛けてきました。 2002年に東証一部市場（現東証プライム）に上場し、今では社員数2,000名を超える企業となりました。 変化の速いこの業界で、当社が永続的に発展できたのは技術力だけでなく「人のチカラ」があったからです。 社員同士がチームワークを高め、お客様との繋がりを大切にし、真摯に課題に向き合い、ニーズに最大限に応えていく事で、多くの信頼を得る事ができました。 私たちの仕事の相手はシステムではなく、その先にいる「人」なのです。 だからこそ、技術力だけでなく人間力のあるエンジニアを当社は育ててきました。 技術者としてはもちろん、人としても成長していける企業、それがTDCソフトです。 ■あらゆる角度から社員の成長をサポート 社員が成長しなければ企業は成長しません。よって、当社は社員が成長できる場を様々な面から提供しています。 1つ目の場は若手のみが所属するシステム開発部です。入社後約3年間はシステム開発部に所属しながら各事業分野のプロジェクトに参画します。 業務知識や技術スキルは各事業分野の先輩から教えてもらいSEとして成長します。 システム開発部では、TDCソフトの社員として「人のチカラ」を磨き上げていきます。 また、委員会やイベント企画活動等を通してプロジェクト外のメンバとのつながりを作っていきます。 2つ目の場は教育制度です。入社後3カ月間の新人研修や約80種類の研修制度があります。 研修は大きく「マネジメント」「テクニカル」「ヒューマン」の3分野に分かれており、研修を通してあらゆる角度から個人の成長をバックアップしています。 このような教育体制の中、社員はシステムエンジニアとして成長するとともに、プロジェクトマネージャーを目指してスキルアップを重ねていきます。 ■創業約60年だからこその「安定性」 “独立系システムインテグレータ”と呼ばれる、親会社の影響を一切受けない幅広い事業領域の中でも、 特に安定している金融業界からの売上が約半分、常時200以上のプロジェクトを当社が担っています。 大規模プロジェクトや上流工程の案件も多く、社員が幅広い分野でITスペシャリストへ成長できる環境です。

＜事業＞ ■私たちはこんな事業をしています JERAは世界のエネルギー問題に最適なソリューションを提供するために生まれたメガベンチャーです。 グローバルに展開している事業を通じて、国内外のエネルギー問題の解決に貢献。 燃料上流・調達から発電、電力・ガスの卸販売まで一貫したバリューチェーンを有し、国内のみならず海外への事業展開をしております。 ■世界のエネルギー課題に挑む 私たちは公益的使命を心にしっかりと刻みながら、世界を舞台に他社にない価値を提供していきます。 「世界のエネルギー問題に最先端のソリューションを提供する」というミッションと 「再生可能エネルギーと低炭素火力を組み合わせたクリーンエネルギー供給基盤を提供することにより、アジアを中心とした世界の健全な成長と発展に貢献する」というビジョンの下で、 事業部門に関わらず、海を越えてグローバルの舞台で活躍する機会がJERAにはあります。 ■一貫したバリューチェーンで世界でも類を見ない事業体制 エネルギー事業を取り巻く環境は大きな変化を続けています。 2019年4月に既存の国内火力発電事業を統合し、燃料の上流・調達から発電、電力・ガスの販売に至る 一連のバリューチェーンを一貫して担っているのが、JERAの最大の特長です。 私たちは、世界各国で課題視されるエネルギーの諸問題に対して最先端のソリューションを展開するために日々従事しております。 今後はJERAにしか出来ないエネルギー供給モデルを世界中へ展開していきます。 ＜ミッション＞ 世界のエネルギー問題に最先端のソリューションを提供する 当社は、グローバルに展開している事業を通じて、世界最先端のエネルギー・ソリューションを日本に導入し、日本が直面するエネルギー問題の解決に貢献。 日本の新たなエネルギー供給モデルの構築を目指します。 同時に、日本で構築したエネルギーの供給モデルを、世界で同様のエネルギー問題に直面している国々に提供し、世界のエネルギー問題解決にも貢献します。

「マテリアル」と聞くと、素材・材料とイメージされるかもしれませんが、私たちは、非鉄金属をはじめとする基礎素材だけでなく、自動車や家電などに使われる機械部品や電子材料・部品、それらを作るために必要な道具（超硬工具）も製造・販売し、さらにクリーンエネルギーや環境リサイクル事業も行う「総合素材メーカー」です。 創業から150年以上にわたり、時代とともに変化する社会のニーズに応えるべく、経営の多角化や事業の拡大を続けながら発展してきました。現在は、「次世代自動車」「IoT・AI」「持続可能な豊かな社会の構築」を新製品・新事業を創出する柱として捉え、事業戦略を策定しています。 新たな「マテリアル」を創造するために、私たちは挑戦を続けます。 【事業内容】 ●機能材料・化成品・電子デバイス等の製造・販売 ●超硬切削工具の製造・販売 ●銅・金・銀等の製錬・加工・販売 ●地熱・水力・太陽光・バイオガスの発電 ●家電・自動車部品・リチウムイオン電池・焼却飛灰のリサイクル　など

●「Have a good Cashless.」 多くの先進諸国ではキャッシュレス決済が浸透している一方で、日本はキャッシュレス後進国と言われてきました。 しかし現在、日本ではキャッシュレス業界は変革の時代を迎え、多くの企業が決済業界に参入し、新たなサービスも生み出されています。 そのような中、三井住友カードは単にキャッシュレスを決済手段として提供するだけでなく、 その先にある消費者のライフスタイルをより豊かに、事業者のビジネスモデルをより良いものに変えていくことで、 キャッシュレスを通した社会的付加価値の提供を実践しようとしています。 「Have a good Cashless.」のブランディングメッセージのもと これからも培ってきたノウハウ・アセットを活かし健全なキャッシュレス社会の実現に向けて挑戦を続けてきます。 ▼「Have a good Cashless.」について、詳しくはこちらをご確認ください！ 　https://www.smbc-card.com/cashless/index.jsp ●膨大なキャッシュレスデータを活かした事業展開 三井住友カードでは「クレジットカード事業」だけでなく、幅広い事業・ソリューションで社会的価値の提供を行っています。 その中でも特に注力しているのが「データ事業」です。 三井住友カードには消費者の特徴を知るための「会員属性データ」や 消費者の購買行動を知るための「加盟店売上データ」が月間3億件以上も蓄積されています。 その他にも三井住友フィナンシャルグループのデータプラットフォームも活用しながら、 消費者の日常や事業者のマーケティングを変革し、付加価値を創造しています。 ●多様化する顧客ニーズに応える先進性・スピード感 目まぐるしく変化する顧客ニーズに応えるべく、三井住友カードではこれまで培ってきたノウハウや協業他社とのシナジーをもとに、 スピード感を持って新たな商品・サービスをリリースしています。 例えば口座、クレジット、デビット、ポイント払い、さらには保険・証券まで、1つのアプリでまとめて管理することができる「Olive」や、事業者へのコンサルティング・マーケティングを行うデータ分析支援サービス「Custella」など 直近でも多くのサービスをリリースしてきました。 三井住友カードでは目新しさだけで事業をするのではなく、顧客のニーズを見極めたうえで最適なサービスを追求する姿勢も重視しています。 ▼「stera」について、詳しくはこちらをご確認ください！ https://www.smbc-card.com/kamei/stera/index.jsp ▼「Custella」について、詳しくはこちらをご確認ください！ 　https://www.smbc-card.com/camp/custella/index.html

モノタロウは「資材調達ネットワークを変革する」ことをミッションに、様々な産業・事業の現場で必要とするありとあらゆるモノを取り扱うECサイト「monotaro.com」を運営しています。商品点数は2400万点、ご登録ユーザー数は1000万件を超え、間接資材販売のEC(電子商取引）としては日本最大規模のサービスへと成長しています。 ビジネス全体でデータサイエンス・テクノロジー活用を推進しており、検索結果やレコメンドのパーソナライズ化、配送センターでの数百台のロボット活用など、新しい切り口でチャレンジを続けています。グローバルにおいては、韓国・インドネシア・インドの3カ国でECサービスを展開し、輸出事業として、グローバル向けECサイトを運営し、約30ヶ国のお客様へ商品をお届けしており、日本発オンライン企業としてグロ―バル展開にチャレンジしています。 当社は10年以上連続で成長を続けており、そのビジネス規模の変化に対応するべく、ECだけでなく商品の調達から配送まで大局的な視点で技術的なチャレンジを続けていきます。モノタロウでは、会社とともに成長していただける仲間を募集しています。 ◆【TV CMでご存知の方が多いかもしれません】 私たちは、工場や現場で使う消耗品、工具、事務用品などの“間接資材”に特化した通販を提供しています。取扱いアイテム数は2400万点以上にのぼり、さらに70万点以上のアイテムが当日出荷可能という圧倒的な商品力、そしてそれを支える技術力の高さが、多様な業界のお客様から信頼を集めている理由です。 ◆【10兆円とも言われる市場で、IT革命を】 私たちが手がけるBtoBの資材調達・購買は、近年になってもオフラインで行なわれてきました。そのオンライン化をいち早く実現し、当社では商品を探す時間や価格交渉などのコミュニケーションコストを大幅に削減。「資材調達ネットワークを変革する」というミッションのもと、慣習やスタンダードを刷新し続けています。しかも、この領域の市場規模は10兆円と言われているにもかかわらず、マーケットシェアは約2.5％程度と成長の道半ば。それだけに、まだまだ成長の余地は大きく残っています。 ＜世界をリードするリテールテックカンパニーとしての実績＞ ・韓国、インドネシア、インドなどアジアの国々でも事業を展開し、スタッフ数は2000名以上。 ・世界的な間接資材販売会社であるGraingerグループの一員として、米国や欧州でも当社と同様のビジネスモデルを推進中。

みずほリサーチ＆テクノロジーズは、リサーチ・コンサルティング・研究開発・システムインテグレーションを武器に、お客さまと社会の課題を解決するシンクタンク企業です。 みずほフィナンシャルグループでは、リサーチ・コンサルティング等への取り組み、デジタル化、外部との協働など、従来の金融の枠を超えた取り組みを強化することで新たな価値を創造し、 それを通じてお客さまとのパートナーシップをさらに強固なものとすることを目指しています。 私たちは、みずほフィナンシャルグループにおけるリサーチ・コンサルティング、研究開発、ITを担う中核会社として、〈みずほ〉が目指す金融の枠を超えた「新たな価値創出」を牽引する存在です。 【リサーチ】 日本、米国、欧州、アジア諸国等の経済・市場動向の分析に加え、政策課題を検証し、広く社会に情報発信・提言していきます。 統計データや経済指標、政策文書などをもとにレポートにまとめ、メディアやマーケットに向けて発信します。自らの軸となる専門性・テーマを築き、 高い市場価値を持ったプロフェッショナル集団です。 【コンサルティング】 企業の経営戦略、ICT戦略策定、国家の情報通信政策立案はもちろんのこと、社会保障、環境・エネルギー、グローバルビジネスなど、幅広い分野のプロフェッショナルがその高い専門性を武器に、 お客さまの課題を的確に分析し、コンサルティングを行っています。 【研究開発】 長きにわたり、時代を先取って先端技術にも取り組んでおり、その技術は深く幅広いものとなっています。これらの専門性・技術力により、お客さまと社会に対し、新たなサービス・ビジネス創出、 社会課題の解決に取り組んでいます。 【システムインテグレーション】 お客さまが認識している課題だけでなく、潜在的な課題も的確にとらえ、お客さま業務にフィットしたシステムを導入することで、企業活動を強力にサポートしています。システム導入後も、 効率的に運用するためのサポートや、法律や制度改正に伴うシステム改修などに対応し、お客さまの業務を継続的に支えます。お客さまはグループ各社、並びに民間企業から官公庁まで多岐に渡ります。

Unite Partnersは、業界トップティアの上場企業から支持を受けながら急成長を続ける戦略コンサルティングファームであり、また同時に、2022年に事業を開始した創業初期のスタートアップ企業です。 私たちは「日本にダイナミズムを取り戻す」をミッションに掲げ、コンサルティングによる大企業の変革を通じて日本企業の"稼ぐ力"を高め、もう一度日本を豊かな国にすることを目指しています。 現在の日本企業は、MSやPhDといった高度な専門知識を持つ優秀な人材に、最適な仕事や報酬を提供しきれていないのが現状です。日本に豊かさを取り戻すためには、こうした"最先端の知識"を真の"ビジネスの価値"へとつなぎ、産業ピラミッドの頂点に位置する大企業の変革を実現することが不可欠だと考えています。 日本企業は今まさに、大変革の時期を迎えています。しかしながら、既存のコンサルティングファームではその本当のパートナーの役割を果たせていないことへの違和感が、Unite Partners創業の出発点でした。 変革の発起人は、必ず組織内の少数派から現れます。強い想いとそれぞれの特技を持つ人々を「統合（Unite）」し、変革を完遂できるよう伴走する「パートナー（Partners）」になりたいという想いから、Unite Partnersは始まりました。 日本企業の変革を出発から完遂まで支援するため、私たちは既存の大手ファームとは一線を画すアプローチを採用し、コンサルティング業界にイノベーションを起こすべく事業を展開しています。 私たちの目標は、"稼ぐ力"が高い日本企業を1社でも多く生み出すことです。実際、弊社のコンサルティングはクライアントから高い評価を得ており、創業4年目ながらすでに取引先は100社を超えました。 プロジェクト例：https://unite-partners.co.jp/case/ また、急成長を続けているからこそ、新たな事業や取組を日々展開しており、新卒入社の方にもすぐに力を発揮できる環境を用意しています。 既存の大手ファームとは異なるアプローチでコンサルティング業界に変革を起こし、社会全体に豊かさを取り戻すという大きなチャレンジに興味をお持ちいただける方は、ぜひ一度弊社の幹部とお話してみませんか？

PwC Japan有限責任監査法人は、卓越したプロフェッショナルサービスとしての監査を提供することをミッションとし、世界最大級の会計事務所であるPwCの手法と実務を、わが国の市場環境に適した形で提供しています。さらに、会計監査だけでなく、内部統制、ガバナンス、サイバーセキュリティ、規制対応、デジタル化対応、株式公開など幅広い分野に関する助言を通じて社会の重要な課題解決を支援しています。PwCビジネスアシュアランス合同会社、PwCサステナビリティ合同会社、PwCリスクアドバイザリー合同会社、PwC総合研究所合同会社とともに、信頼されるプロフェッショナルとして、日本の未来にあらたな信頼をもたらすことを、Assurance Vision2030として掲げています。 「Build trust in society and solve important problems」 社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する 私たちPwCは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose（存在意義）として定めています。これは、世界情勢やビジネス環境が大きく変化し続ける中、複雑な課題に対してPwCが重要な決定を下すにあたってよりどころとしているものであり、また世界各国のPwCと連携をするうえでも重要な役割を果たしています。 Assurance Vision2030 https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/member/assurance/vision2030.html

日本ヒューレット･パッカードはHewlett Packard Enterpriseの日本法人であり、世界最大級のITソリューションカンパニーです。　 日本ヒューレット･パッカード(以下HPE)は、B to B事業に特化し、サーバ、ストレージ、ネットワーク、スーパーコンピューター等ハードウェアの開発・提供、またデジタルトランスフォーメーション導入に向けたコンサルティングや運用保守、ITインフラ構築等のサービスを提供しており、その中でもITインフラストラクチャの分野ではグローバルで世界第一位の実績を誇っています。 また最近では米ローレンス・リバモア国立研究所に納入したスーパーコンピューター「El Capitan」が、 スーパーコンピューター性能ランキングのTOP500で「世界最速」を達成しました。 これまで、HPEは日本市場において半世紀以上にわたり、常に業界に先駆けた製品とサービスを提供してまいりました。そしてこの先も、最先端のテクノロジーで人々の暮らしをもっと豊かに、そしてビジネスのあらゆるシーンで働き方をもっと柔軟で快適にすることを目指し、挑戦を続けます。 小さなガレージから始まり、世界トップクラスの企業へと成長。それでも私たちが目指すところ、守りたいものは変わりません。 1：Partnership First 一緒に働く仲間、パートナーとの関係性を大事にしています。 2：Bias for Action 一歩先を考え迅速に実行する。 変化が激しい今、意思決定のスピードがビジネスを加速させると考えます。 3：Innovators at Heart 私たちの成長の源泉は創業以来、イノベーションを起こすテクノロジーとそれを実現する人でした。 これは今もこれからも変わることなく、常に革新を起こし社会に貢献する企業であり続けます​​。 この理念の根底には、創業当時の企業理念「信頼と尊敬」を根幹とする創業者の想いがあります。これは社員・パートナーを信頼、尊敬し、また自主性を重んじる文化として根付いており、HPEにある様々な制度もこの理念に基づいて作られています。

国内最大の地域金融グループ"ふくおかフィナンシャルグループ"の一員である「株式会社みんなの銀行」は日本初のデジタルバンクとして、2021年5月にサービス提供を開始しました。 1981年以降生まれのミレニアル世代やZ世代の方をメインターゲットに、デジタルネイティブな視点でゼロから設計・構築するモバイル専業の銀行です。 私たちが目指しているのは、これまでの銀行の使命や役割をゼロから再定義し、商品、サービス、システム、業務プロセスのすべてをゼロベースから設計・構築することで、全く新しい商品や価値を提供できる「次世代の銀行」の在り方を切り拓くことです。 ビジネス領域を担う株式会社みんなの銀行とシステム構築を担うゼロバンク・デザインファクトリー株式会社が一体となって、次世代の金融サービスづくりへのチャレンジを続けています。 【事業】「国内初のデジタルバンク“みんなの銀行”の推進」 〈具体的な事業内容〉 ・次世代バンキングシステムを活用して、全国のデジタルネイティブ世代（個人）をターゲットに、スマホを通じた金融サービスを提供 ・みんなの銀行の金融機能・サービスを、APIを介してパートナー企業（法人）に提供（金融×非金融の新たな価値共創） ・システム開発/運用業務の内製化を進め、システム・機能自体を提供（販売）（非金融事業者に限らず金融機関も対象） 【Mission】「みんなに価値あるつながりを」 みんなの銀行が目指すのは、人や企業、様々なコミュニティにとって真に『価値』あるモノを仲介することができるプラットフォームになることです。従来の「お金のマッチング（金融仲介）」から、『価値のコネクティビティ（価値仲介）』を高めるサービス業として、新しい銀行のカタチを目指しています。