①「自動運転＋α」の新サービスを展開する「ソフトバンク」
2016年、IT総合企業のソフトバンクは自動運転のテクノロジーに特化した東京大学発のベンチャー企業･先進モビリティとの合弁会社SBドライブを立ち上げました。SBドライブはバスやトラックといった物流車両にフォーカスし、特定地点間の移動サービス、公共バス事業、隊列･自律走行による物流など、自動運転技術を使ったサービスの実用化を進めています。
携帯電話やインターネット通信サービスが有名なソフトバンク･グループですが、コミュニケーション･ロボット「Pepper」や、AI（人工知能）を駆使した清掃ロボットを世に送り出しているほか、電子決済やエネルギーなど、実に幅広い分野で活躍している企業グループなのです。
さらに2018年10月、ソフトバンクはトヨタ自動車と共同出資の下、モネ･テクノロジーズ（MONET Technologies、通称MONET）という新会社の設立を発表。2020年代半ばまでをめどに、トヨタの自動運転車を利用した全く新しいモビリティーサービスを実現する予定です。その一例として両社は、以下のようなサービスのアイデアを挙げています。
- 移動中に料理を作り宅配するサービス
- 移動中に診察を行う病院送迎サービス
- 移動型オフィス
MONETは将来的に、こうした新型モビリティーサービスのグローバル展開も目指す方針で、自動運転だから実現できる新たなライフスタイルに夢が広がります。
「情報革命で人々を幸せに」を企業ビジョンとして掲げるソフトバンクは、ただ自動運転車を普及させるだけでなく、IT総合企業としてさらにその先を見据え、自動運転＋αのビジネス展開を計画する先見性がうかがえます。
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② 世界ナンバー1の自動車部品メーカー「デンソー」
自動車部品メーカーとして、世界最大のシェアを誇るデンソー。30を超える国々に200以上のグループ会社を持ち、日本国内のみならず欧州･米国など世界中のほとんどの自動車メーカーにプロダクトやテクノロジーを提供しています。もちろん、モビリティー業界の最先端である自動運転ジャンルにおいても、デンソーの画像センサやナビゲーションシステムなどは不可欠な役割を果たしています。
デンソーはメーカーとして研究開発を行うだけでなく、自社サイトで 「自動運転とは」 と題したページを設け、 自動運転技術の発展の現状や課題についての解説、自動運転技術の
「開発者」の声も公開し、来たる未来に向けた啓蒙や人材育成にも目を向けていることがわかります。
これから同分野で働きたい人にも役立つ実際的な内容で、車線や周辺状況を把握するための認識センサに何が求められているかなど、日本だけでなく世界を意識したデンソーの開発力に期待が高まります。
同社は完全な自動運転を追求するだけでなく、手動での運転時に事故を回避するための先進運転支援システム（ADAS）にも力を入れています。運転支援技術は運転する楽しみと高度な安全性の両立を可能にするため、自動運転と同じく交通トラブル減少への貢献が期待でき、開発の仕事を通じた社会貢献が可能となります。
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デンソー取材記事:
激動の自動車業界、最大手デンソーが目指す新たなモビリティ社会とは？
③ 自動運転の時代を支える技術力「住友電気工業」
自動車、情報通信、エレクトロニクス、電線･機材･エネルギー、産業素材の5つの分野で事業を展開する非鉄金属メーカー住友電気工業（住友電工）は、2018年3月に自動車分野の事業編成を実施。自動車とインターネットをつなぐコネクティッド･カー（つながるクルマ）の領域の製品開発を強化する方針を発表しました。
コネクティッド･カーとは、車とインターネットを接続することで事故やトラブルの際に警察や消防へ自動的に連絡する機能や、車載カメラのデータを活用した安全支援などを実現した自動車です。将来的に自動運転車と結びつき、モビリティーの満足度や性能をさらにグレードアップさせる存在として、既に市場に出回っています。
さらに住友電工は2018年、交通事故を未然に防ぐことを目的とした安全運転支援システム用の歩行者用感知器を発売しており、一部の警察などに実際に導入されています。住友電工の技術は、車の中と外の両方から自動運転社会への道筋を作るという大きな役割を既に担い、未来のカーライフにますます欠かせないものとなりそうです。
入社3年後の離職率が1割以下という実績からも、働きやすい職場環境がうかがえる企業でもあります。
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④ 競争力を強化する世界のHonda「本田技研工業」
四輪･二輪車メーカー大手の本田技研工業（ホンダ）は2018年10月、米ゼネラル・モーターズ（GM）と自動運転技術で提携することを発表しました。約3,000億円もの資金を投じて自動運転のパイオニアと共同開発を行うことで、 無人タクシーのサービスをグローバル事業として展開していく計画です。
巨額の資金注入で自動運転の技術開発に勢いをつけたホンダは、参入企業が増える同ジャンルでの競争力をさらに強めていきそうです。
ホンダは自家用の自動運転車についても着実に開発を進め、完全自動化によるドライブの実現が近づいてきています。同社は自動運転については「ドライバーが心から信頼でき」「思わず出かけたくなる」というコンセプトを掲げ、「世界のHonda」の名に恥じない安全かつ快適なドライビングや移動を目指します。
ホンダでは現在、自動運転社会の知能化（AI）技術研究開発のほか、自動車の電子制御･セキュリティ研究開発、IoT時代の自動車の通信･ソフト研究開発のための人材を求めています。
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⑤ 野心ある人材を求める「三菱自動車工業」
ルノー日産三菱アライアンスという協業のためのグループと、財閥系大手企業の三菱グループという2つの巨大グループに属する三菱自動車は、販売台数の90％が海外というグローバル規模の自動車メーカー。少子高齢化の進む日本マーケットだけにとらわれない視野の広さは、自動運転をはじめとする「未来のクルマづくり」を加速させています。
ルノー日産三菱アライアンスは2018年10月、中国のベンチャー企業WeRide.ai社への戦略的投資を実施。完全自動運転技術を開発する同社だけでなく、次世代自動車のテクノロジーを追求する新興企業と起業家に積極的に投資を進める方針で、日進月歩の自動運転技術の未来にしっかり目を向けていることがうかがえます。
三菱自動車のスローガンは「Drive your Ambition」。野心と強い志のある人材が働きやすい環境整備も進んでいる企業で、社員の平均残業時間は月23.1時間、平均勤続年数は16.2年など具体的な数字を公開し、人材育成を重要なミッションの一つとする企業体制を明らかにしています。各部門で実際に働く人の インタビューからも、やりがいと働きやすさが伝わってきます。
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自動運転技術の分野は、一部実用化が始まったばかり。完全自動運転の実現が近づくにつれ、自動車や部品メーカーだけでなくITや通信企業などの参入はさらに加速し、ますます工学系や情報系の人材ニーズは高まっていくものと思われます。「未来のクルマ」の夢を実現する技術を高めながら、未来を現実にしていく手応えのある自動運転の世界での活躍を、考えてみてはいかがでしょうか。
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